建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として土地及び建物であります。
無形固定資産

2020/06/26 11:19

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～50年
機械及び装置 4～8年

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	100百万円	24百万円
機械装置及び運搬具	35	24

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産並びに担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年3月31日)		当連結会計年度(2020年3月31日)
担保資産
建物	669百万円	( 436百万円)	398百万円	( 398百万円)
機械装置	11	( 11 )	6	( 6 )

上記の内( )は工場財団抵当並びに当該債務であります。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～15年

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5～7年(社内における利用可能期間)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、一部の在外連結子会社においては、「会計方針の変更」に記載のとおり当連結会計年度よりIFRS第16号「リース」を適用しております。当該会計基準の適用により、資産に計上された使用権資産の減価償却方法は定額法によっております。2020/06/26 11:19