有価証券報告書-第57期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
国内連結会社
建物(建物附属設備は除く)
a.平成10年3月31日以前に取得したもの
主として旧定率法によっております。
b.平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
c.平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
a.平成19年3月31日以前に取得したもの
主として旧定率法によっております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの
主として定率法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
在外連結会社
定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
国内連結会社
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
在外連結会社
定額法によっております。
③ リース資産
国内連結会社
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
在外連結会社
国際財務報告基準又は米国基準によっております。