有価証券報告書-第57期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
1 連結貸借対照表関係
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に表示していた32,226百万円は、「受取手形及び売掛金」31,307百万円、「電子記録債権」919百万円として組替えております。
2 連結損益計算書関係
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」については、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「貸倒引当金戻入額」3百万円、「その他」386百万円は、「その他」390百万円として組替えております。
1 連結貸借対照表関係
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に表示していた32,226百万円は、「受取手形及び売掛金」31,307百万円、「電子記録債権」919百万円として組替えております。
2 連結損益計算書関係
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」については、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「貸倒引当金戻入額」3百万円、「その他」386百万円は、「その他」390百万円として組替えております。