リース資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2012年12月31日
- 360万
- 2013年12月31日 -22.24%
- 280万
- 2014年12月31日 -28.57%
- 200万
- 2015年12月31日 +777.83%
- 1758万
- 2016年12月31日 -25.38%
- 1312万
- 2017年12月31日 -6.36%
- 1228万
- 2018年12月31日 -35.13%
- 797万
- 2019年12月31日 -54.17%
- 365万
- 2020年12月31日 -65.56%
- 125万
- 2021年12月31日 -52.23%
- 60万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～50年
機械装置 8年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2024/03/28 12:32 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/28 12:32
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2024/03/28 12:32
(1) 有形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く)
定率法