7891 日本ユピカ

7891
2020/07/09
時価
82億円
PER 予
51.32倍
2010年以降
3.83-54.12倍
(2010-2020年)
PBR
0.92倍
2010年以降
0.16-1.01倍
(2010-2020年)
配当
0%
ROE 予
1.79%
ROA 予
1.18%
資料
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日本ユピカ(7891)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
132億4437万
2009年3月31日 -8.2%
121億5843万
2009年12月31日 -36.48%
77億2281万
2010年3月31日 +35.74%
104億8319万
2010年6月30日 -73.52%
27億7629万
2010年9月30日 +105.42%
57億312万
2010年12月31日 +51.91%
86億6355万
2011年3月31日 +34.16%
116億2307万
2011年6月30日 -74.33%
29億8313万
2011年9月30日 +101.23%
60億285万
2011年12月31日 +53.02%
91億8545万
2012年3月31日 +33.22%
122億3717万
2012年6月30日 -75.16%
30億4027万
2012年9月30日 +95.48%
59億4313万
2012年12月31日 +55.54%
92億4414万
2013年3月31日 +34.89%
124億6976万
2013年6月30日 -75.7%
30億3054万
2013年9月30日 +115.95%
65億4449万
2013年12月31日 +52.58%
99億8581万
2014年3月31日 +36.83%
136億6350万
2014年6月30日 -76.84%
31億6381万
2014年9月30日 +102.1%
63億9414万
2014年12月31日 +55.45%
99億3945万
2015年3月31日 +26.92%
126億1532万
2015年6月30日 -78.61%
26億9836万
2015年9月30日 +101.57%
54億3895万
2015年12月31日 +53.74%
83億6187万
2016年3月31日 +32.69%
110億9573万
2016年6月30日 -77.13%
25億3750万
2016年9月30日 +106.52%
52億4042万
2016年12月31日 +51.24%
79億2540万
2017年3月31日 +35.94%
107億7366万
2017年6月30日 -75.62%
26億2615万
2017年9月30日 +109.86%
55億1125万
2017年12月31日 +57.32%
86億7008万
2018年3月31日 +33.82%
116億232万
2018年6月30日 -75.87%
27億9919万
2018年9月30日 +106.75%
57億8729万
2018年12月31日 +55.01%
89億7112万
2019年3月31日 +31.4%
117億8800万
2019年6月30日 -77.35%
26億6975万
2019年9月30日 +97.46%
52億7177万
2019年12月31日 +49.48%
78億8027万
2020年3月31日 +29.57%
102億1031万

個別

2008年3月31日
132億4486万
2009年3月31日 -8.46%
121億2405万
2010年3月31日 -15.83%
102億513万
2011年3月31日 +6.94%
109億1331万
2012年3月31日 +3.02%
112億4316万
2013年3月31日 +0.18%
112億6319万
2013年9月30日 -49.69%
56億6700万
2014年3月31日 +105.3%
116億3431万
2014年9月30日 -52.54%
55億2200万
2015年3月31日 +96.5%
108億5095万
2015年9月30日 -56.62%
47億700万
2016年3月31日 +105.63%
96億7909万
2016年9月30日 -50.91%
47億5100万
2017年3月31日 +102.62%
96億2666万
2017年9月30日 -49.29%
48億8200万
2018年3月31日 +103.35%
99億2752万
2019年3月31日 -2.74%
96億5547万
2020年3月31日 -7.07%
89億7302万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
第1四半期連結累計期間自2019年4月1日至2019年6月30日第2四半期連結累計期間自2019年4月1日至2019年9月30日第3四半期連結累計期間自2019年4月1日至2019年12月31日第43期連結会計年度自2019年4月1日至2020年3月31日
売上高 (千円)2,669,7565,271,7757,880,27010,210,315
税金等調整前四半期(当期)純利益 (千円)20,25078,985195,134200,062
2020/06/23 13:07
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。 当社は、製品分類を樹脂材料と機能化学品に分け、「樹脂材料」は、不飽和ポリエステル樹脂、塗料用樹脂及びその関連商品、「機能化学品」は、飽和ポリエステル樹脂、エポキシアクリレート樹脂、メタクリル酸エステル類及びその関連商品を取扱い事業展開をしております。このことから、この「樹脂材料」「機能化学品」の二つを報告セグメントとしております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、経常利益ベースの数値であります。
2020/06/23 13:07
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社について連結の範囲から除いた理由
非連結子会社㈲ユピカサービスは休眠会社であり、総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等は小規模であり全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2020/06/23 13:07
#4 主要な顧客ごとの情報
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
三菱瓦斯化学株式会社1,658,490機能化学品
2020/06/23 13:07
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、経常利益ベースの数値であります。2020/06/23 13:07
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2020/06/23 13:07
#7 研究開発活動
当社グループは、研究開発戦略を実現するために研究開発のPDCAサイクルを構築し、開発部を中心に技術研究所と営業部が一体となった活動を行っております。既存製品の改良、新規製品の開発、成形法の開発・試作まで行っており、顧客との共同開発も積極的に進める等市場に密着した研究開発を目指しております。技術研究所の研究開発スタッフは当連結会計年度末現在22名で、総従業員数の13.5%に相当いたします。
なお、当連結会計年度における研究開発費は267百万円で、連結売上高の2.6%に相当いたしました。
(2) セグメント別の状況① 樹脂材料
2020/06/23 13:07
#8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
・独創的アイデアと先進技術で新しいモノづくりにチャレンジする真の研究開発型企業
・2026年度までに、ありたい姿「(連結)売上高160億円、営業利益10億円」を実現する
の実現に向けて、以下のとおり取り組んでまいります。
2020/06/23 13:07
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
①樹脂材料
樹脂材料におきましては、輸送機器用途の出荷量は前年並みに推移しましたものの、住宅機材用途の出荷量は浄化槽等の落込みにより低調に推移いたしました。建設資材用途の出荷量は公共事業の不振により、タンク・容器用途、工業資材用途につきましては顧客の需要減などにより減少いたしました。これらにより樹脂材料の国内出荷量は前年を下回りました。さらに、当社の中国子会社におきましても、タンク・容器用途が低調に推移し、出荷量・売上高ともに減少いたしました。これらの結果、樹脂材料全体の売上高は64億14百万円(前期比17.1%減)となりました。
②機能化学品
2020/06/23 13:07
#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(3)非連結子会社について連結の範囲から除いた理由
非連結子会社㈲ユピカサービスは休眠会社であり、総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等は小規模であり全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項
2020/06/23 13:07
#11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
営業取引による取引高
売上高1,844,441千円1,694,496千円
外注加工費292,575千円294,685千円
2020/06/23 13:07

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