建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備は除く。)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 7～50年
機械及び装置 8～12年
工具器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法によっております。2014/06/27 9:04

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
その他(工具器具及び備品)	266千円	1,986千円
建物及び構築物	-千円	604千円
土地	-千円	55千円

2014/06/27 9:04

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
機械装置及び運搬具	6,274千円	2,196千円
建物及び構築物	2,831千円	14,324千円
その他(工具器具及び備品)	1,287千円	5,525千円

2014/06/27 9:04

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物	1,200,203千円	(334,508千円)	1,147,451千円	(277,842千円)
機械装置	86,705千円	(0千円)	64,681千円	(0千円)

担保付債務

2014/06/27 9:04

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

② 固定資産
当連結会計年度末における固定資産合計は、22,247,934千円となり、前連結会計年度末と比べ887,749千円増加しました。これは機械装置及び運搬具の増加(486,276千円増)、建物及び構築物の増加(251,040千円増)等が主な要因であります。
③ 流動負債

2014/06/27 9:04

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く。)については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～50年
機械及び装置 5～12年
工具器具及び備品 2～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
主に、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/06/27 9:04