退職給付に係る資産の増減額（△は増加)、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、その他他2件
2008年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -58億5600万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 100億3200万
2009年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -31億5200万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 102億800万
2010年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- 68億9100万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 233億4000万
2011年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- 11億5300万
- その他
- -2億6100万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 112億5000万
2012年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -9億1300万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 256億8300万
2013年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -47億6200万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 253億2500万
2014年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- 12億5800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -53億2400万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 76億3400万
2015年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -27億8100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- 28億200万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 81億7400万
2016年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- 13億6600万
- 船舶
- 100万
- 未収入金
- 77億4900万
2017年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -40億900万
- 船舶
- 100万
- 未収入金
- 78億2500万
2018年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- 50億3000万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 94億2700万
2019年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- 7億2400万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 99億8100万
2020年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -54億8800万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 115億2100万
2021年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- 109億5700万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 88億8200万
2022年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -59億3500万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 99億2100万
2023年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- 76億9600万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 156億4900万
2024年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- 98億6700万
- 船舶
- 0
- 未収入金
- 48億7700万