退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、その他他2件
2008年3月
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -58億5600万
- 船舶
- 0
- リース債務
- -
2009年3月
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -31億5200万
- 船舶
- 0
- リース債務
- -
2010年3月
2011年3月
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- 11億5300万
- その他
- -2億6100万
- 船舶
- 0
- リース債務
- -
2012年3月
2013年3月
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -47億6200万
- 船舶
- 0
- リース債務
- -
2014年3月
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 12億5800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -53億2400万
- 船舶
- 0
- リース債務
- -
2015年3月
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -27億8100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- 28億200万
- 船舶
- 0
- リース債務
- -
2016年3月
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- 13億6600万
- 船舶
- 100万
- リース債務
- -
2017年3月
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -40億900万
- 船舶
- 100万
- リース債務
- -
2018年3月
2019年3月
2020年3月
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -54億8800万
- 船舶
- 0
- リース債務
- 107億6400万
2021年3月
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- 109億5700万
- 船舶
- 0
- リース債務
- 112億7500万
2022年3月
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- -59億3500万
- 船舶
- 0
- リース債務
- 129億6300万
2023年3月
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- 76億9600万
- 船舶
- 0
- リース債務
- 189億3300万
2024年3月
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- その他
- 98億6700万
- 船舶
- 0
- リース債務
- 175億2700万