3401 帝人

時価

2696億円

PER 予

26.23倍

2010年以降

赤字-33.52倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.52-1.63倍
（2010-2024年）

2.2%

ROE 予

2.2%

ROA 予

0.78%

退職給付に係る資産の増減額（△は増加)、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、その他他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付に係る資産の増減額（△は増加)		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減		その他		船舶		純資産の部合計
2007/03	-		-		-		-		4077億
2008/03	-		-		-58.6億		0		4112億	+0.9%
2009/03	-		-		-31.5億	赤縮	0		3300億	-19.8%
2010/03	-		-		68.9億	黒転	0		2953億	-10.5%
2011/03	-		11.5億		-2.61億	赤転	0		3077億	+4.2%
2012/03	-		-		-9.13億	赤拡	0		3122億	+1.5%
2013/03	-		-		-47.6億	赤拡	0		2921億	-6.4%
2014/03	12.6億		-		-53.2億	赤拡	0		3001億	+2.7%
2015/03	-27.8億	赤転	-		28億	黒転	0		3036億	+1.2%
2016/03	-		-		13.7億	-51.2%	1百万		3144億	+3.5%
2017/03	-		-		-40.1億	赤転	1百万	±0%	3518億	+11.9%
2018/03	-		-		50.3億	黒転	0	-100%	4082億	+16%
2019/03	-		-		7.24億	-85.6%	0		4272億	+4.6%
2020/03	-		-		-54.9億	赤転	0		4114億	-3.7%
2021/03	-		-		110億	黒転	0		4283億	+4.1%
2022/03	-		-		-59.4億	赤転	0		4648億	+8.5%
2023/03	-		-		77億	黒転	0		4511億	-3%
2024/03	-		-		98.7億	+28.2%	0		4819億	+6.8%

2007年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -
船舶: -
純資産の部合計: 4077億3600万

2008年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -58億5600万
船舶: 0
純資産の部合計: 4112億4900万

2009年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -31億5200万
船舶: 0
純資産の部合計: 3299億8500万

2010年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 68億9100万
船舶: 0
純資産の部合計: 2952億8200万

2011年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: 11億5300万
その他: -2億6100万
船舶: 0
純資産の部合計: 3076億9800万

2012年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -9億1300万
船舶: 0
純資産の部合計: 3122億1700万

2013年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -47億6200万
船舶: 0
純資産の部合計: 2921億2700万

2014年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): 12億5800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -53億2400万
船舶: 0
純資産の部合計: 3001億1200万

2015年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -27億8100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 28億200万
船舶: 0
純資産の部合計: 3036億3500万

2016年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 13億6600万
船舶: 100万
純資産の部合計: 3144億1200万

2017年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -40億900万
船舶: 100万
純資産の部合計: 3518億2900万

2018年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 50億3000万
船舶: 0
純資産の部合計: 4082億3700万

2019年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 7億2400万
船舶: 0
純資産の部合計: 4272億1200万

2020年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -54億8800万
船舶: 0
純資産の部合計: 4114億900万

2021年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 109億5700万
船舶: 0
純資産の部合計: 4282億5700万

2022年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -59億3500万
船舶: 0
純資産の部合計: 4648億1100万

2023年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 76億9600万
船舶: 0
純資産の部合計: 4510億8400万

2024年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 98億6700万
船舶: 0
純資産の部合計: 4819億3300万