3401 帝人

時価

2696億円

PER 予

26.23倍

2010年以降

赤字-33.52倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.52-1.63倍
（2010-2024年）

2.2%

ROE 予

2.2%

ROA 予

0.78%

退職給付に係る資産の増減額（△は増加)、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、その他他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付に係る資産の増減額（△は増加)		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減		その他		船舶		投資有価証券の取得による支出
2008/03	-		-		-58.6億		0		-20.1億
2009/03	-		-		-31.5億	赤縮	0		-38.1億	赤拡
2010/03	-		-		68.9億	黒転	0		-11.8億	赤縮
2011/03	-		11.5億		-2.61億	赤転	0		-44.4億	赤拡
2012/03	-		-		-9.13億	赤拡	0		-16億	赤縮
2013/03	-		-		-47.6億	赤拡	0		-39.5億	赤拡
2014/03	12.6億		-		-53.2億	赤拡	0		-212億	赤拡
2015/03	-27.8億	赤転	-		28億	黒転	0		-221億	赤拡
2016/03	-		-		13.7億	-51.2%	1百万		-24.1億	赤縮
2017/03	-		-		-40.1億	赤転	1百万	±0%	-26.4億	赤拡
2018/03	-		-		50.3億	黒転	0	-100%	-51.6億	赤拡
2019/03	-		-		7.24億	-85.6%	0		-36.2億	赤縮
2020/03	-		-		-54.9億	赤転	0		-57億	赤拡
2021/03	-		-		110億	黒転	0		-21.9億	赤縮
2022/03	-		-		-59.4億	赤転	0		-45.5億	赤拡
2023/03	-		-		77億	黒転	0		-44.6億	赤縮
2024/03	-		-		98.7億	+28.2%	0		-54.3億	赤拡

2008年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -58億5600万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -20億1100万

2009年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -31億5200万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -38億500万

2010年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 68億9100万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -11億8300万

2011年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: 11億5300万
その他: -2億6100万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -44億3800万

2012年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -9億1300万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -16億100万

2013年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -47億6200万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -39億4700万

2014年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): 12億5800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -53億2400万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -212億200万

2015年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -27億8100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 28億200万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -220億5200万

2016年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 13億6600万
船舶: 100万
投資有価証券の取得による支出: -24億600万

2017年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -40億900万
船舶: 100万
投資有価証券の取得による支出: -26億4100万

2018年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 50億3000万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -51億6000万

2019年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 7億2400万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -36億2000万

2020年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -54億8800万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -57億

2021年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 109億5700万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -21億9400万

2022年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: -59億3500万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -45億5400万

2023年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 76億9600万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -44億6200万

2024年3月

退職給付に係る資産の増減額（△は増加): -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他: 98億6700万
船舶: 0
投資有価証券の取得による支出: -54億3200万