3401 帝人

時価

2749億円

PER 予

10.71倍

2010年以降

赤字-33.52倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.52-1.63倍
（2010-2024年）

3.6%

ROE 予

7.11%

ROA 予

2.14%

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、事業構造改善引当金の増減額（△は減少）、その他他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減		事業構造改善引当金の増減額（△は減少）		その他		その他資本剰余金		貸倒引当金
2007/03	-		-		-		19百万		-
2008/03	-		-		314億		0	-100%	-23.3億
2009/03	-		-		325億	+3.5%	-		-20.6億	赤縮
2010/03	-		181億		237億	-26.8%	2百万		-26.7億	赤拡
2011/03	11.5億		-		266億	+11.9%	48百万	大幅増	-21.1億	赤縮
2012/03	-		-		260億	-1.9%	64百万	+33.3%	-29.4億	赤拡
2013/03	-		-		203億	-22%	83百万	+29.7%	-36.6億	赤拡
2014/03	-		-		246億	+21.3%	104百万	+25.3%	-26.9億	赤縮
2015/03	-		147億	-19%	254億	+3%	122百万	+17.3%	-11.1億	赤縮
2016/03	-		9.74億	-93.4%	214億	-15.9%	149百万	+22.1%	-10.2億	赤縮
2017/03	-		105億	+974.1%	321億	+50.1%	161百万	+8.1%	-9.09億	赤縮
2018/03	-		-165億	赤転	409億	+27.4%	165百万	+2.5%	-5.78億	赤縮
2019/03	-		-12億	赤縮	365億	-10.6%	-		-5.82億	赤拡
2020/03	-		33.3億	黒転	339億	-7.1%	-		-5.23億	赤縮
2021/03	-		-0.05億	赤転	289億	-14.9%	-		-3.34億	赤縮
2022/03	-		-23.3億	赤拡	649億	+124.9%	-		-3.89億	赤拡
2023/03	-		-		795億	+22.4%	-		-4.62億	赤拡
2024/03	-		-		525億	-33.9%	-		-8.97億	赤拡

2007年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -
その他: -
その他資本剰余金: 1900万
貸倒引当金: -

2008年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -
その他: 313億6100万
その他資本剰余金: 0
貸倒引当金: -23億3400万

2009年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -
その他: 324億5600万
その他資本剰余金: -
貸倒引当金: -20億5600万

2010年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: 181億2900万
その他: 237億4500万
その他資本剰余金: 200万
貸倒引当金: -26億7100万

2011年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: 11億5300万
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -
その他: 265億6400万
その他資本剰余金: 4800万
貸倒引当金: -21億1300万

2012年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -
その他: 260億4900万
その他資本剰余金: 6400万
貸倒引当金: -29億4000万

2013年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -
その他: 203億800万
その他資本剰余金: 8300万
貸倒引当金: -36億5900万

2014年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -
その他: 246億3900万
その他資本剰余金: 1億400万
貸倒引当金: -26億8700万

2015年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: 146億8300万
その他: 253億7500万
その他資本剰余金: 1億2200万
貸倒引当金: -11億800万

2016年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: 9億7400万
その他: 213億5100万
その他資本剰余金: 1億4900万
貸倒引当金: -10億1500万

2017年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: 104億6200万
その他: 320億5800万
その他資本剰余金: 1億6100万
貸倒引当金: -9億900万

2018年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -164億8400万
その他: 408億5200万
その他資本剰余金: 1億6500万
貸倒引当金: -5億7800万

2019年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -12億200万
その他: 365億1500万
その他資本剰余金: -
貸倒引当金: -5億8200万

2020年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: 33億3200万
その他: 339億2600万
その他資本剰余金: -
貸倒引当金: -5億2300万

2021年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -500万
その他: 288億5900万
その他資本剰余金: -
貸倒引当金: -3億3400万

2022年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -23億3000万
その他: 649億1000万
その他資本剰余金: -
貸倒引当金: -3億8900万

2023年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -
その他: 794億5100万
その他資本剰余金: -
貸倒引当金: -4億6200万

2024年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -
その他: 525億3900万
その他資本剰余金: -
貸倒引当金: -8億9700万