3401 帝人

時価

2646億円

PER 予

25.74倍

2010年以降

赤字-33.52倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.52-1.63倍
（2010-2024年）

2.24%

ROE 予

2.2%

ROA 予

0.8%

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、営業外費用計、別途積立金他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	営業外費用計	別途積立金	資産の部 - 繊維・製品	減損損失	退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額	のれん償却額 - IT
2007/03	-	-	484億	-	-	-	-
2008/03	-	222億	454億 -6.2%	-	322億	-	-
2009/03	-	241億 +8.6%	404億 -11%	-	116億 -64%	-	-
2010/03	-	140億 -41.7%	-	-	43.9億 -62.1%	-	-
2011/03	11.5億	69億 -50.9%	-	-	17.9億 -59.2%	-	-
2012/03	-	77.3億 +12%	-	-	26.1億 +46%	-	-
2013/03	-	81.9億 +5.9%	-	-	294億大幅増	-	-
2014/03	-	67.4億 -17.7%	-	-	87.8億 -70.1%	-	-
2015/03	-	58.8億 -12.8%	-	-	304億 +245.9%	-	-
2016/03	-	106億 +79.8%	-	-	75.7億 -75.1%	-	-
2017/03	-	70.4億 -33.4%	-	-	13.8億 -81.8%	-	-
2018/03	-	80億 +13.7%	-	-	10.8億 -21.9%	-	-
2019/03	-	69.8億 -12.8%	-	-	59.9億 +456.7%	-61億	-
2020/03	-	86.7億 +24.3%	-	1981億	110億 +84.1%	-	-
2021/03	-	95.9億 +10.6%	-	1892億 -4.5%	441億 +299.8%	-	-
2022/03	-	96.4億 +0.5%	-	2042億 +7.9%	89.2億 -79.8%	-	-
2023/03	-	130億 +34.3%	-	2152億 +5.4%	169億 +89.3%	-	-
2024/03	-	197億 +51.8%	-	2238億 +4%	30.6億 -81.9%	-	101百万

2007年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: -
別途積立金: 484億
資産の部 - 繊維・製品: -
減損損失: -
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2008年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 221億5500万
別途積立金: 454億
資産の部 - 繊維・製品: -
減損損失: 321億9800万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2009年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 240億7100万
別途積立金: 404億
資産の部 - 繊維・製品: -
減損損失: 115億8700万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2010年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 140億4000万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
減損損失: 43億8600万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2011年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: 11億5300万
営業外費用計: 68億9900万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
減損損失: 17億9100万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2012年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 77億2900万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
減損損失: 26億1400万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2013年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 81億8600万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
減損損失: 294億1700万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2014年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 67億3700万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
減損損失: 87億8100万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2015年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 58億7700万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
減損損失: 303億7500万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2016年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 105億6700万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
減損損失: 75億6500万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2017年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 70億3600万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
減損損失: 13億7800万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2018年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 79億9800万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
減損損失: 10億7600万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2019年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 69億7700万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
減損損失: 59億9000万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -60億9900万
のれん償却額 - IT: -

2020年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 86億7300万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: 1980億7000万
減損損失: 110億3000万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2021年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 95億8900万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: 1892億2100万
減損損失: 441億100万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2022年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 96億4000万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: 2041億7300万
減損損失: 89億1500万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2023年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 129億5000万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: 2152億1300万
減損損失: 168億7900万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: -

2024年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 196億5200万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: 2238億2700万
減損損失: 30億5800万
退職給付信託返還に伴う投資有価証券の増加額: -
のれん償却額 - IT: 1億100万