3401 帝人

時価

2646億円

PER 予

25.74倍

2010年以降

赤字-33.52倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.52-1.63倍
（2010-2024年）

2.24%

ROE 予

2.2%

ROA 予

0.8%

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、営業外費用計、別途積立金他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減		営業外費用計		別途積立金		資産の部 - 繊維・製品		事業構造改善引当金の増減額（△は減少）
2007/03	-		-		484億		-		-
2008/03	-		222億		454億	-6.2%	-		-
2009/03	-		241億	+8.6%	404億	-11%	-		-
2010/03	-		140億	-41.7%	-		-		181億
2011/03	11.5億		69億	-50.9%	-		-		-
2012/03	-		77.3億	+12%	-		-		-
2013/03	-		81.9億	+5.9%	-		-		-
2014/03	-		67.4億	-17.7%	-		-		-
2015/03	-		58.8億	-12.8%	-		-		147億	-19%
2016/03	-		106億	+79.8%	-		-		9.74億	-93.4%
2017/03	-		70.4億	-33.4%	-		-		105億	+974.1%
2018/03	-		80億	+13.7%	-		-		-165億	赤転
2019/03	-		69.8億	-12.8%	-		-		-12億	赤縮
2020/03	-		86.7億	+24.3%	-		1981億		33.3億	黒転
2021/03	-		95.9億	+10.6%	-		1892億	-4.5%	-0.05億	赤転
2022/03	-		96.4億	+0.5%	-		2042億	+7.9%	-23.3億	赤拡
2023/03	-		130億	+34.3%	-		2152億	+5.4%	-
2024/03	-		197億	+51.8%	-		2238億	+4%	-

2007年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: -
別途積立金: 484億
資産の部 - 繊維・製品: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -

2008年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 221億5500万
別途積立金: 454億
資産の部 - 繊維・製品: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -

2009年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 240億7100万
別途積立金: 404億
資産の部 - 繊維・製品: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -

2010年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 140億4000万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: 181億2900万

2011年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: 11億5300万
営業外費用計: 68億9900万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -

2012年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 77億2900万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -

2013年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 81億8600万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -

2014年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 67億3700万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -

2015年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 58億7700万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: 146億8300万

2016年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 105億6700万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: 9億7400万

2017年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 70億3600万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: 104億6200万

2018年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 79億9800万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -164億8400万

2019年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 69億7700万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: -
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -12億200万

2020年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 86億7300万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: 1980億7000万
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: 33億3200万

2021年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 95億8900万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: 1892億2100万
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -500万

2022年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 96億4000万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: 2041億7300万
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -23億3000万

2023年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 129億5000万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: 2152億1300万
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -

2024年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
営業外費用計: 196億5200万
別途積立金: -
資産の部 - 繊維・製品: 2238億2700万
事業構造改善引当金の増減額（△は減少）: -