帝人(3401)ののれんの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 586億2300万
- 2009年3月31日 +13.17%
- 663億4300万
- 2010年3月31日 -9.83%
- 598億2000万
- 2011年3月31日 -13.45%
- 517億7300万
- 2012年3月31日 -10.53%
- 463億1900万
- 2013年3月31日 -60.91%
- 181億400万
- 2014年3月31日 -12.69%
- 158億600万
- 2015年3月31日 -40.48%
- 94億800万
- 2016年3月31日 -22.45%
- 72億9600万
- 2017年3月31日 +348.7%
- 327億3700万
- 2018年3月31日 -16.94%
- 271億9100万
- 2019年3月31日 +20.79%
- 328億4500万
- 2020年3月31日 -27.5%
- 238億1300万
- 2021年3月31日 +65.27%
- 393億5500万
- 2022年3月31日 -23.97%
- 299億2000万
- 2023年3月31日 -53.25%
- 139億8700万
- 2024年3月31日 -6.26%
- 131億1100万
有報情報
- #1 注記事項ー売却目的で保有する資産及び非継続事業、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ① 売却目的で保有する資産及び直接関連する負債の内訳2026/06/18 15:04
② 売却目的で保有する資産の主な概要(単位:百万円) 使用権資産 349 956 のれん 86 - 無形資産 605 179
当連結会計年度における売却目的で保有する資産及び負債のうち、主なものは、デュポン帝人アドバンスドペーパー株式会社(以下、DTPJ)およびDuPont Teijin Advanced Papers (Asia) Limited(以下、DTPA)に係る投資ならびにヘルスケアセグメントにおける帝人ファーマ株式会社(以下、帝人ファーマ)が保有する一部の棚卸資産です。 - #2 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1) 帳簿価額、取得原価、償却累計額及び減損損失累計額2026/06/18 15:04
無形資産及びのれんの帳簿価額の増減並びに、取得原価、償却累計額及び減損損失累計額は、以下のとおりです。
- #3 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- インカム・アプローチにおいて将来キャッシュ・フローの見積りに使用した成長率はいずれも0.0%であり、当連結会計年度における割引率(税引後)は、2型糖尿病治療剤の販売権ならびに医薬品ビジネスに係る固定資産ともに7.0%です。2026/06/18 15:04
(2) のれんの減損テスト
企業結合で生じたのれんは、取得日に、企業結合から利益がもたらされる資金生成単位に配分されており、のれん帳簿価額のセグメント別残高は以下の通りです。 - #4 注記事項-重要な会計上の見積り及び判断、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1) 非金融資産の減損2026/06/18 15:04
帝人グループは、報告期間の末日において、有形固定資産、無形資産、のれん等の非金融資産が減損している可能性を示す兆候の有無を確認しています。減損の兆候が存在する場合、当該資産の回収可能価額を見積っています。のれん、耐用年数を確定できない無形資産及び未だ使用可能でない無形資産については、減損の兆候の有無に関わらず、毎年、回収可能価額を見積っています。
回収可能価額の算定にあたっては、将来キャッシュ・フローや割引率等について一定の仮定を設定しています。これらの仮定は、経営者の最善の見積りと判断により決定していますが、将来の経済条件(現下の中東問題の影響を含む)や事業計画等の変化によって影響を受ける可能性があり、見直しが必要となった場合、連結財務諸表に重要性のある影響を与える可能性があります。 - #5 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 帝人グループが他の企業の議決権の20%以上50%以下を保有している場合、帝人グループは、当該他の企業に対して重要な影響力を有していると推定されます。2026/06/18 15:04
関連会社については、帝人グループが重要な影響力を有することとなった日から重要な影響力を喪失する日まで、持分法によって会計処理しています。関連会社に対する投資には、取得に際して認識されたのれん(減損損失累計額控除後)が含まれています。関連会社の適用する会計方針が帝人グループが採用する会計方針と異なる場合は、必要に応じて当該関連会社の財務諸表に調整を加えています。
関連会社に該当しなくなり、持分法の適用を中止した場合には、持分法の適用を中止したことから生じた利得または損失を純損益として認識しています。