3401 帝人

時価

2581億円

PER 予

10.05倍

2010年以降

赤字-33.52倍
（2010-2024年）

0.55倍

2010年以降

0.52-1.63倍
（2010-2024年）

3.83%

ROE 予

5.44%

ROA 予

2.05%

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品、洪水関連差益、自己株式の取得による支出他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品		洪水関連差益		自己株式の取得による支出		資本金		短期貸付金の増減額（△は増加）
2007/03	-		-		-		708億		-
2008/03	-		-		-		708億	+0%	-11.1億
2009/03	-		-		-		708億	+0%	-80.8億	赤拡
2010/03	-		-		-		708億	±0%	-25億	赤縮
2011/03	-		-		-		708億	±0%	-8.1億	赤縮
2012/03	-		347百万		-		708億	±0%	-6.87億	赤縮
2013/03	118億		-		-		708億	±0%	-15.6億	赤拡
2014/03	167億	+41%	-		-		708億	±0%	-29.8億	赤拡
2015/03	217億	+30.2%	-		-		708億	±0%	24.3億	黒転
2016/03	211億	-2.6%	-		-		708億	±0%	-26.4億	赤転
2017/03	172億	-18.6%	-		-		708億	±0%	-23.8億	赤縮
2018/03	-		-		-0.21億		718億	+1.4%	-5.29億	赤縮
2019/03	-		-		-200億	赤拡	718億	+0%	-4.89億	赤縮
2020/03	-		-		-0.12億	赤縮	718億	±0%	11.5億	黒転
2021/03	-		-		-0.08億	赤縮	718億	±0%	-7.13億	赤転
2022/03	-		-		-0.18億	赤拡	718億	±0%	-22.6億	赤拡
2023/03	-		-		-0.05億	赤縮	718億	±0%	-16.4億	赤縮
2024/03	-		-		-0.15億	赤拡	718億	±0%	-22.1億	赤拡

2007年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: -
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -
資本金: 707億8700万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -

2008年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: -
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -
資本金: 708億1500万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -11億500万

2009年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: -
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -
資本金: 708億1600万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -80億8400万

2010年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: -
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -
資本金: 708億1600万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -25億200万

2011年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: -
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -
資本金: 708億1600万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -8億1000万

2012年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: -
洪水関連差益: 3億4700万
自己株式の取得による支出: -
資本金: 708億1600万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -6億8700万

2013年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: 118億1100万
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -
資本金: 708億1600万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -15億6300万

2014年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: 166億5800万
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -
資本金: 708億1600万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -29億8100万

2015年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: 216億9300万
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -
資本金: 708億1600万
短期貸付金の増減額（△は増加）: 24億3400万

2016年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: 211億3000万
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -
資本金: 708億1600万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -26億4300万

2017年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: 171億9600万
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -
資本金: 708億1600万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -23億7900万

2018年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: -
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -2100万
資本金: 718億3200万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -5億2900万

2019年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: -
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -200億3900万
資本金: 718億3300万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -4億8900万

2020年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: -
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -1200万
資本金: 718億3300万
短期貸付金の増減額（△は増加）: 11億4700万

2021年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: -
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -800万
資本金: 718億3300万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -7億1300万

2022年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: -
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -1800万
資本金: 718億3300万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -22億6300万

2023年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: -
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -500万
資本金: 718億3300万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -16億4300万

2024年3月

持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品: -
洪水関連差益: -
自己株式の取得による支出: -1500万
資本金: 718億3300万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -22億1000万