持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品、洪水関連差益、自己株式の取得による支出他2件
2008年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- 31億9100万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -94億9200万
2009年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- 101億8400万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -44億
2010年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- 107億1200万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 296億3100万
2011年3月
2012年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- 3億4700万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -33億5800万
2013年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 118億1100万
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 25億900万
2014年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 166億5800万
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -23億7000万
2015年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 216億9300万
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 67億6600万
2016年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 211億3000万
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -69億3300万
2017年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 171億9600万
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 9億8900万
2018年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -2100万
- 異常操業損失
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -112億9500万
2019年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -200億3900万
- 異常操業損失
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -81億8700万
2020年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -1200万
- 異常操業損失
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -44億6000万
2021年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -800万
- 異常操業損失
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 75億5800万
2022年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -1800万
- 異常操業損失
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -169億3500万
2023年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -500万
- 異常操業損失
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -265億4800万
2024年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -1500万
- 異常操業損失
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -216億1100万