持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品、洪水関連差益、自己株式の取得による支出他2件
2008年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
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- 洪水関連差益
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- 自己株式の取得による支出
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- 異常操業損失
- 31億9100万
- 新株の発行
- 382億500万
2009年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
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- 洪水関連差益
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- 自己株式の取得による支出
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- 異常操業損失
- 101億8400万
- 新株の発行
- 0
2010年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
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- 洪水関連差益
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- 自己株式の取得による支出
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- 異常操業損失
- 107億1200万
- 新株の発行
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2012年3月
2013年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 118億1100万
- 洪水関連差益
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- 自己株式の取得による支出
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- 異常操業損失
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- 新株の発行
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2014年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 166億5800万
- 洪水関連差益
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- 自己株式の取得による支出
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- 異常操業損失
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- 新株の発行
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2015年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 216億9300万
- 洪水関連差益
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- 自己株式の取得による支出
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- 異常操業損失
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- 新株の発行
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2016年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 211億3000万
- 洪水関連差益
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- 自己株式の取得による支出
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- 異常操業損失
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- 新株の発行
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2017年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 171億9600万
- 洪水関連差益
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- 自己株式の取得による支出
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- 異常操業損失
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- 新株の発行
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2018年3月
2019年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
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- 洪水関連差益
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- 自己株式の取得による支出
- -200億3900万
- 異常操業損失
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- 新株の発行
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