持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品、洪水関連差益、自己株式の取得による支出他2件
2008年3月
2009年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- 101億8400万
- 販売促進費
- -
2010年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- 107億1200万
- 販売促進費
- -
2012年3月
2013年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 118億1100万
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- -
- 販売促進費
- 130億4000万
2014年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 166億5800万
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- -
- 販売促進費
- 142億5700万
2015年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 216億9300万
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- -
- 販売促進費
- 142億3900万
2016年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 211億3000万
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- -
- 販売促進費
- 149億8300万
2017年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- 171億9600万
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 異常操業損失
- -
- 販売促進費
- 155億3700万
2018年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -2100万
- 異常操業損失
- -
- 販売促進費
- 180億400万
2019年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -200億3900万
- 異常操業損失
- -
- 販売促進費
- 199億2600万
2020年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -1200万
- 異常操業損失
- -
- 販売促進費
- 212億1700万
2021年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -800万
- 異常操業損失
- -
- 販売促進費
- 224億3600万
2022年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -1800万
- 異常操業損失
- -
- 販売促進費
- 203億3500万
2023年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -500万
- 異常操業損失
- -
- 販売促進費
- 259億2300万
2024年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 電子材料・化成品
- -
- 洪水関連差益
- -
- 自己株式の取得による支出
- -1500万
- 異常操業損失
- -
- 販売促進費
- 303億100万