有価証券報告書-第133期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法による。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法による。
(2) 無形固定資産
定額法による。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法による。