有価証券報告書-第134期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
1 報告セグメントの概要
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会等において、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものである。
当社は、製品の内容及び市場の種類の類似性に基づき、「繊維事業」、「プラスチック・ケミカル事業」、「情報通信材料・機器事業」、「炭素繊維複合材料事業」、「環境・エンジニアリング事業」及び「ライフサイエンス事業」の6つを報告セグメントとしている。
各報告セグメントに属する主要な製品の種類は下記のとおりである。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一である。報告セグメントの利益又は損失は、営業利益ベースの数値である。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場価格等を勘案し決定している。
(会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更)
「会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更している。
これにより、当連結会計年度のセグメント利益が、繊維事業で505百万円、プラスチック・ケミカル事業で405百万円、情報通信材料・機器事業で374百万円、炭素繊維複合材料事業で241百万円、環境・エンジニアリング事業で307百万円、ライフサイエンス事業で191百万円増加している。
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、従来、当社及び国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用していたが、当連結会計年度より主として定額法に変更している。
これにより、当連結会計年度のセグメント利益が、繊維事業で1,193百万円、プラスチック・ケミカル事業で2,140百万円、情報通信材料・機器事業で1,685百万円、炭素繊維複合材料事業で1,611百万円、環境・エンジニアリング事業で191百万円、ライフサイエンス事業で495百万円、その他で14百万円増加し、調整額に含まれる全社費用が489百万円減少している。
(会計上の見積りの変更)
「会計上の見積りの変更」に記載のとおり、退職給付に係る会計処理において、数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理年数は、従来、主として15年としていたが、従業員の平均残存勤務期間が短縮したため、当連結会計年度より主として14年に変更している。
これにより、当連結会計年度のセグメント利益が、繊維事業で531百万円、プラスチック・ケミカル事業で391百万円、情報通信材料・機器事業で351百万円、炭素繊維複合材料事業で237百万円、環境・エンジニアリング事業で239百万円、ライフサイエンス事業で197百万円減少している。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度(自 2013年4月1日 至 2014年3月31日)
(注) 1 その他は分析・調査・研究等のサービス関連事業である。
2 調整額は以下のとおりである。
(1) セグメント利益の調整額△21,178百万円には、セグメント間取引消去△934百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△20,244百万円が含まれている。全社費用は、報告セグメントに帰属しない本社研究費等である。
(2) セグメント資産の調整額△45,086百万円には、報告セグメント間の債権の相殺消去等△63,419百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産18,333百万円が含まれている。全社資産は、報告セグメントに帰属しない本社研究資産等である。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。
当連結会計年度(自 2014年4月1日 至 2015年3月31日)
(注) 1 その他は分析・調査・研究等のサービス関連事業である。
2 調整額は以下のとおりである。
(1) セグメント利益の調整額△20,709百万円には、セグメント間取引消去△1,303百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△19,406百万円が含まれている。全社費用は、報告セグメントに帰属しない本社研究費等である。
(2) セグメント資産の調整額△51,181百万円には、報告セグメント間の債権の相殺消去等△69,543百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産18,362百万円が含まれている。全社資産は、報告セグメントに帰属しない本社研究資産等である。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。
【関連情報】
前連結会計年度(自 2013年4月1日 至 2014年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略している。
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類している。
(2) 有形固定資産
3 主要な顧客ごとの情報
連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の外部顧客への売上高はない。
当連結会計年度(自 2014年4月1日 至 2015年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略している。
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類している。
(2) 有形固定資産
3 主要な顧客ごとの情報
連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の外部顧客への売上高はない。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2013年4月1日 至 2014年3月31日)
当連結会計年度(自 2014年4月1日 至 2015年3月31日)
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2013年4月1日 至 2014年3月31日)
(注) その他は分析・調査・研究等のサービス関連事業である。
当連結会計年度(自 2014年4月1日 至 2015年3月31日)
(注) その他は分析・調査・研究等のサービス関連事業である。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 2013年4月1日 至 2014年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略している。
当連結会計年度(自 2014年4月1日 至 2015年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略している。
【セグメント情報】
1 報告セグメントの概要
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会等において、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものである。
当社は、製品の内容及び市場の種類の類似性に基づき、「繊維事業」、「プラスチック・ケミカル事業」、「情報通信材料・機器事業」、「炭素繊維複合材料事業」、「環境・エンジニアリング事業」及び「ライフサイエンス事業」の6つを報告セグメントとしている。
各報告セグメントに属する主要な製品の種類は下記のとおりである。
| 報告セグメント | 主要製品 |
| 繊維事業 | ナイロン・ポリエステル・アクリル等の糸・綿・紡績糸及び織編物、不織布、人工皮革、アパレル製品 |
| プラスチック・ケミカル事業 | ナイロン・ABS・PBT・PPS等の樹脂及び樹脂成形品、ポリオレフィンフォーム、ポリエステル・ポリプロピレン・PPS等のフィルム及びフィルム加工品、合成繊維・プラスチック原料、ゼオライト触媒、医・農薬原料等のファインケミカル、動物薬 (但し、下記「情報通信材料・機器事業」に含まれるフィルム・樹脂製品を除く。) |
| 情報通信材料・機器事業 | 情報通信関連フィルム・樹脂製品、電子回路・半導体関連材料、液晶用カラーフィルター及び同関連材料、磁気記録材料、印写材料、情報通信関連機器 |
| 炭素繊維複合材料事業 | 炭素繊維・同複合材料及び同成形品 |
| 環境・エンジニアリング事業 | 総合エンジニアリング、マンション、産業機械類、環境関連機器、水処理用機能膜及び同機器、住宅・建築・土木材料 |
| ライフサイエンス事業 | 医薬品、医療機器 |
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一である。報告セグメントの利益又は損失は、営業利益ベースの数値である。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場価格等を勘案し決定している。
(会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更)
「会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更している。
これにより、当連結会計年度のセグメント利益が、繊維事業で505百万円、プラスチック・ケミカル事業で405百万円、情報通信材料・機器事業で374百万円、炭素繊維複合材料事業で241百万円、環境・エンジニアリング事業で307百万円、ライフサイエンス事業で191百万円増加している。
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、従来、当社及び国内連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用していたが、当連結会計年度より主として定額法に変更している。
これにより、当連結会計年度のセグメント利益が、繊維事業で1,193百万円、プラスチック・ケミカル事業で2,140百万円、情報通信材料・機器事業で1,685百万円、炭素繊維複合材料事業で1,611百万円、環境・エンジニアリング事業で191百万円、ライフサイエンス事業で495百万円、その他で14百万円増加し、調整額に含まれる全社費用が489百万円減少している。
(会計上の見積りの変更)
「会計上の見積りの変更」に記載のとおり、退職給付に係る会計処理において、数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理年数は、従来、主として15年としていたが、従業員の平均残存勤務期間が短縮したため、当連結会計年度より主として14年に変更している。
これにより、当連結会計年度のセグメント利益が、繊維事業で531百万円、プラスチック・ケミカル事業で391百万円、情報通信材料・機器事業で351百万円、炭素繊維複合材料事業で237百万円、環境・エンジニアリング事業で239百万円、ライフサイエンス事業で197百万円減少している。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度(自 2013年4月1日 至 2014年3月31日)
| 繊維事業 (百万円) | プラスチック・ケミカル事業 (百万円) | 情報通信材料・機器事業 (百万円) | 炭素繊維複合材料事業 (百万円) | 環境・エンジニアリング事業 (百万円) | ライフサイエンス事業 (百万円) | その他 (百万円) (注)1 | 合計 (百万円) | 調整額 (百万円) (注)2 | 連結財務諸表計上額 (百万円) (注)3 | |
| 売上高 | ||||||||||
| 外部顧客への売上高 | 755,474 | 470,542 | 245,741 | 113,342 | 180,197 | 58,205 | 14,277 | 1,837,778 | ― | 1,837,778 |
| セグメント間の内部 売上高又は振替高 | 1,213 | 32,751 | 7,139 | 308 | 60,907 | 1 | 16,199 | 118,518 | △118,518 | ― |
| 計 | 756,687 | 503,293 | 252,880 | 113,650 | 241,104 | 58,206 | 30,476 | 1,956,296 | △118,518 | 1,837,778 |
| セグメント利益 | 52,919 | 18,010 | 24,586 | 16,927 | 6,397 | 5,605 | 1,987 | 126,431 | △21,178 | 105,253 |
| セグメント資産 | 618,469 | 507,133 | 361,102 | 341,762 | 202,146 | 76,440 | 57,717 | 2,164,769 | △45,086 | 2,119,683 |
| その他の項目 | ||||||||||
| 減価償却費 | 19,368 | 19,688 | 18,331 | 14,339 | 2,843 | 2,134 | 1,235 | 77,938 | 805 | 78,743 |
| 持分法適用会社 への投資額 | 24,148 | 41,252 | 4,006 | 3,432 | 9,996 | 2,853 | 5,422 | 91,109 | △587 | 90,522 |
| 有形固定資産及び 無形固定資産の増加額 | 26,842 | 19,386 | 20,059 | 40,290 | 3,333 | 8,632 | 1,069 | 119,611 | △1,404 | 118,207 |
(注) 1 その他は分析・調査・研究等のサービス関連事業である。
2 調整額は以下のとおりである。
(1) セグメント利益の調整額△21,178百万円には、セグメント間取引消去△934百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△20,244百万円が含まれている。全社費用は、報告セグメントに帰属しない本社研究費等である。
(2) セグメント資産の調整額△45,086百万円には、報告セグメント間の債権の相殺消去等△63,419百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産18,333百万円が含まれている。全社資産は、報告セグメントに帰属しない本社研究資産等である。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。
当連結会計年度(自 2014年4月1日 至 2015年3月31日)
| 繊維事業 (百万円) | プラスチック・ケミカル事業 (百万円) | 情報通信材料・機器事業 (百万円) | 炭素繊維複合材料事業 (百万円) | 環境・エンジニアリング事業 (百万円) | ライフサイエンス事業 (百万円) | その他 (百万円) (注)1 | 合計 (百万円) | 調整額 (百万円) (注)2 | 連結財務諸表計上額 (百万円) (注)3 | |
| 売上高 | ||||||||||
| 外部顧客への売上高 | 856,676 | 496,370 | 247,975 | 158,365 | 179,988 | 57,039 | 14,321 | 2,010,734 | ― | 2,010,734 |
| セグメント間の内部 売上高又は振替高 | 1,070 | 30,390 | 7,020 | 348 | 62,867 | 1 | 16,060 | 117,756 | △117,756 | ― |
| 計 | 857,746 | 526,760 | 254,995 | 158,713 | 242,855 | 57,040 | 30,381 | 2,128,490 | △117,756 | 2,010,734 |
| セグメント利益 | 55,600 | 23,875 | 24,494 | 26,228 | 8,020 | 4,072 | 1,901 | 144,190 | △20,709 | 123,481 |
| セグメント資産 | 705,465 | 562,144 | 360,401 | 436,761 | 204,166 | 82,933 | 57,236 | 2,409,106 | △51,181 | 2,357,925 |
| その他の項目 | ||||||||||
| 減価償却費 | 23,234 | 18,957 | 15,702 | 15,913 | 4,089 | 2,287 | 1,152 | 81,334 | 146 | 81,480 |
| 持分法適用会社 への投資額 | 34,197 | 45,962 | 1,978 | 7,822 | 11,082 | 3,361 | 6,015 | 110,417 | △693 | 109,724 |
| 有形固定資産及び 無形固定資産の増加額 | 36,987 | 21,458 | 16,324 | 45,495 | 3,252 | 2,462 | 1,208 | 127,186 | △2,257 | 124,929 |
(注) 1 その他は分析・調査・研究等のサービス関連事業である。
2 調整額は以下のとおりである。
(1) セグメント利益の調整額△20,709百万円には、セグメント間取引消去△1,303百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△19,406百万円が含まれている。全社費用は、報告セグメントに帰属しない本社研究費等である。
(2) セグメント資産の調整額△51,181百万円には、報告セグメント間の債権の相殺消去等△69,543百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産18,362百万円が含まれている。全社資産は、報告セグメントに帰属しない本社研究資産等である。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。
【関連情報】
前連結会計年度(自 2013年4月1日 至 2014年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略している。
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
| 日本 (百万円) | アジア | 欧米他 (百万円) | 合計 (百万円) | |
| 中国 (百万円) | その他 (百万円) | |||
| 925,867 | 305,742 | 323,151 | 283,018 | 1,837,778 |
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類している。
(2) 有形固定資産
| 日本 (百万円) | アジア | 欧米他 (百万円) | 合計 (百万円) | |
| 韓国 (百万円) | その他 (百万円) | |||
| 305,161 | 152,570 | 154,781 | 168,723 | 781,235 |
3 主要な顧客ごとの情報
連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の外部顧客への売上高はない。
当連結会計年度(自 2014年4月1日 至 2015年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略している。
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
| 日本 (百万円) | アジア | 欧米他 (百万円) | 合計 (百万円) | |
| 中国 (百万円) | その他 (百万円) | |||
| 929,797 | 344,545 | 387,962 | 348,430 | 2,010,734 |
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類している。
(2) 有形固定資産
| 日本 (百万円) | アジア | 欧米他 (百万円) | 合計 (百万円) | |
| 韓国 (百万円) | その他 (百万円) | |||
| 321,535 | 164,467 | 173,970 | 195,621 | 855,593 |
3 主要な顧客ごとの情報
連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の外部顧客への売上高はない。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2013年4月1日 至 2014年3月31日)
| 繊維事業 (百万円) | プラスチック・ケミカル事業 (百万円) | 情報通信材料・機器事業 (百万円) | 炭素繊維複合材料事業 (百万円) | 環境・エンジニアリング事業 (百万円) | ライフサイエンス事業 (百万円) | その他 (百万円) | 全社・消去 (百万円) | 合計 (百万円) | |
| 減損損失 | 1,687 | 6,826 | 2,425 | 2,512 | 259 | 681 | ― | ― | 14,390 |
当連結会計年度(自 2014年4月1日 至 2015年3月31日)
| 繊維事業 (百万円) | プラスチック・ケミカル事業 (百万円) | 情報通信材料・機器事業 (百万円) | 炭素繊維複合材料事業 (百万円) | 環境・エンジニアリング事業 (百万円) | ライフサイエンス事業 (百万円) | その他 (百万円) | 全社・消去 (百万円) | 合計 (百万円) | |
| 減損損失 | 1,925 | 1,545 | 3,612 | ― | 833 | ― | ― | ― | 7,915 |
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2013年4月1日 至 2014年3月31日)
| 繊維事業 (百万円) | プラスチック・ケミカル事業 (百万円) | 情報通信材料・機器事業 (百万円) | 炭素繊維複合材料事業 (百万円) | 環境・エンジニアリング事業 (百万円) | ライフサイエンス事業 (百万円) | その他 (百万円) (注) | 全社・消去 (百万円) | 合計 (百万円) | |
| 当期償却額 | △25 | 191 | 3,070 | 300 | ― | ― | ― | ― | 3,536 |
| 当期末残高 | 12,724 | 1,384 | 24,801 | 29,976 | 3,414 | ― | 1 | ― | 72,300 |
(注) その他は分析・調査・研究等のサービス関連事業である。
当連結会計年度(自 2014年4月1日 至 2015年3月31日)
| 繊維事業 (百万円) | プラスチック・ケミカル事業 (百万円) | 情報通信材料・機器事業 (百万円) | 炭素繊維複合材料事業 (百万円) | 環境・エンジニアリング事業 (百万円) | ライフサイエンス事業 (百万円) | その他 (百万円) (注) | 全社・消去 (百万円) | 合計 (百万円) | |
| 当期償却額 | 1,239 | 234 | 3,109 | 2,659 | 344 | ― | 1 | ― | 7,586 |
| 当期末残高 | 12,624 | 1,180 | 21,692 | 24,499 | 3,374 | ― | ― | ― | 63,369 |
(注) その他は分析・調査・研究等のサービス関連事業である。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 2013年4月1日 至 2014年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略している。
当連結会計年度(自 2014年4月1日 至 2015年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略している。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
