3405 クラレ

3405
2024/11/01
時価
7288億円
PER 予
12.34倍
2010年以降
赤字-185.94倍
(2010-2023年)
PBR
0.85倍
2010年以降
0.47-1.54倍
(2010-2023年)
配当 予
2.63%
ROE 予
6.86%
ROA 予
4.14%
資料
Link
CSV,JSON

社債

【期間】

連結

2008年3月31日
100億
2009年3月31日 ±0%
100億
2010年3月31日 ±0%
100億
2011年12月31日 ±0%
100億
2012年3月31日 ±0%
100億
2012年6月30日 ±0%
100億
2012年9月30日 ±0%
100億
2012年12月31日 ±0%
100億
2013年3月31日 ±0%
100億
2013年6月30日 ±0%
100億
2013年9月30日 ±0%
100億
2013年12月31日 ±0%
100億
2014年3月31日 ±0%
100億
2014年6月30日 ±0%
100億
2014年9月30日 ±0%
100億
2014年12月31日 ±0%
100億
2015年3月31日 ±0%
100億
2015年6月30日 ±0%
100億
2015年9月30日 ±0%
100億
2015年12月31日 ±0%
100億
2016年3月31日 ±0%
100億
2016年6月30日 ±0%
100億
2016年9月30日 ±0%
100億
2016年12月31日 ±0%
100億
2017年3月31日 ±0%
100億
2017年6月30日 ±0%
100億
2017年9月30日 ±0%
100億
2017年12月31日 ±0%
100億
2018年3月31日 ±0%
100億
2018年6月30日 +400%
500億
2018年9月30日 ±0%
500億
2018年12月31日 ±0%
500億
2019年3月31日 ±0%
500億
2019年6月30日 ±0%
500億
2019年9月30日 ±0%
500億
2019年12月31日 ±0%
500億
2020年3月31日 ±0%
500億
2020年6月30日 +40%
700億
2020年9月30日 ±0%
700億
2020年12月31日 -14.29%
600億
2021年3月31日 ±0%
600億
2021年6月30日 ±0%
600億
2021年9月30日 ±0%
600億
2021年12月31日 ±0%
600億
2022年3月31日 ±0%
600億
2022年6月30日 ±0%
600億
2022年9月30日 ±0%
600億
2022年12月31日 ±0%
600億
2023年3月31日 ±0%
600億
2023年6月30日 ±0%
600億
2023年9月30日 ±0%
600億
2023年12月31日 ±0%
600億
2024年3月31日 ±0%
600億
2024年6月30日 -16.67%
500億

個別

2008年3月31日
100億
2009年3月31日 ±0%
100億
2010年3月31日 ±0%
100億
2012年3月31日 ±0%
100億
2013年3月31日 ±0%
100億
2014年3月31日 ±0%
100億
2014年12月31日 ±0%
100億
2015年12月31日 ±0%
100億
2016年12月31日 ±0%
100億
2017年12月31日 ±0%
100億
2018年12月31日 +400%
500億
2019年12月31日 ±0%
500億
2020年12月31日 +20%
600億
2021年12月31日 ±0%
600億
2022年12月31日 ±0%
600億
2023年12月31日 ±0%
600億

有報情報

#1 その他の参考情報(連結)
2024/03/27 15:52
#2 社債明細表、連結財務諸表(連結)
社債明細表】
2024/03/27 15:52
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
3.営業キャッシュ・フローは、連結キャッシュ・フロー計算書の営業活動によるキャッシュ・フローを使用しています。
4.有利子負債は、短期借入金、コマーシャル・ペーパー、長期借入金及び社債の合計額を使用しています。また、利払いについては、連結キャッシュ・フロー計算書の利息の支払額を使用しています。
(4) 資本の財源及び資金の流動性に係る情報
2024/03/27 15:52
#4 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】
該当事項はありません。
2024/03/27 15:52
#5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
営業債務である支払手形及び買掛金は、ほとんどが1年以内に支払期日が到来するものです。また、その一部には原材料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されています。
借入金、コマーシャル・ペーパー、社債及びリース債務は、主に運転資金及び設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであり、またリース負債は一部の海外関係会社について「リース」(IFRS第16号)もしくは「リース」(ASC第842号)を適用したもので、返済・償還日は決算後、最長90年後です。このうち変動金利のものは、金利の変動リスクに晒されていますが、一部をデリバティブ取引(金利スワップ取引)によりヘッジしています。
デリバティブ取引は、外貨建ての営業債権債務及び予定取引に係る為替の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした先物為替予約取引、借入金に係る支払金利の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした金利スワップ取引、外貨建貸付金・借入金に係る為替の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした先物為替予約取引及び通貨スワップ取引、原材料に係る価格の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした商品スワップ取引です。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項(6)重要なヘッジ会計の方法をご参照ください。
2024/03/27 15:52