年金負債調整額、持分法の適用範囲の変動、労務費他3件
2008年3月
- 年金負債調整額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 当期経常利益
- 428億1700万
2009年3月
- 年金負債調整額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 当期経常利益
- 267億9700万
2010年3月
- 年金負債調整額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 当期経常利益
- 289億2500万
2011年3月
- 年金負債調整額
- -2億3300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 当期経常利益
- 510億6200万
2012年3月
- 年金負債調整額
- -3億9600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 当期経常利益
- 539億4000万
2013年3月
- 年金負債調整額
- -4億7300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- 54億1600万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 当期経常利益
- 485億9000万
2014年3月
- 年金負債調整額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- 56億1000万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 20億3100万
- 当期経常利益
- 493億4300万
2014年12月
- 年金負債調整額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- 39億1800万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 8億1600万
- 当期経常利益
- 400億8400万
2015年12月
- 年金負債調整額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- 54億1300万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 7億9100万
- 当期経常利益
- 645億3500万
2016年12月
- 年金負債調整額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- 56億1300万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 8億2700万
- 当期経常利益
- 661億8100万
2017年12月
- 年金負債調整額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- 60億8700万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- 0
- 退職給付に係る資産
- 19億6300万
- 当期経常利益
- 729億9800万
2018年12月
- 年金負債調整額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 13億300万
- 労務費
- 62億4600万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 11億100万
- 当期経常利益
- 611億6700万
2019年12月
- 年金負債調整額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- 64億1700万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 19億7700万
- 当期経常利益
- 482億7100万
2020年12月
- 年金負債調整額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- 64億1100万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 20億9700万
- 当期経常利益
- 397億4000万
2021年12月
- 年金負債調整額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- 63億2200万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 30億6600万
- 当期経常利益
- 687億6500万
2022年12月
- 年金負債調整額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- 62億7600万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 21億400万
- 当期経常利益
- 840億6000万
2023年12月
- 年金負債調整額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 労務費
- 65億9900万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 退職給付に係る資産
- 32億2700万
- 当期経常利益
- 690億2500万