3405 クラレ

時価

7288億円

PER 予

12.34倍

2010年以降

赤字-185.94倍
（2010-2023年）

0.85倍

2010年以降

0.47-1.54倍
（2010-2023年）

2.63%

ROE 予

6.86%

ROA 予

4.14%

退職給付に係る調整累計額、持分法による投資利益、環境対策引当金の増減額（△は減少）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付に係る調整累計額		持分法による投資利益		環境対策引当金の増減額（△は減少）		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング		投資有価証券評価損益（△は益）
2010/03	-		39百万		12.8億		-		-
2011/03	-		18百万	-53.8%	-1.53億	赤転	-		574百万
2012/03	-		5百万	-72.2%	-		-		222百万	-61.3%
2013/03	-6.22億		2百万	-60%	-		33.6億		613百万	+176.1%
2014/03	-54.2億	赤拡	1百万	-50%	-		35.8億	+6.7%	-
2014/12	-50.7億	赤縮	1百万	±0%	-		27.9億	-22.1%	177百万	-71.1%
2015/12	-48億	赤縮	0	-100%	-		38.8億	+39.1%	866百万	+389.3%
2016/12	-43.4億	赤縮	1百万		-		38.3億	-1.3%	-
2017/12	-38.4億	赤縮	2百万	+100%	-		39.1億	+2%	556百万	-35.8%
2018/12	-40.3億	赤拡	333百万	大幅増	-		42.2億	+7.8%	-
2019/12	-52.4億	赤拡	361百万	+8.4%	-		42.2億	+0.2%	860百万	+54.7%
2020/12	-53.2億	赤拡	257百万	-28.8%	-		36.1億	-14.6%	-
2021/12	-22.9億	赤縮	261百万	+1.6%	-		48.5億	+34.6%	-
2022/12	-4.68億	赤縮	271百万	+3.8%	-		51.2億	+5.5%	-
2023/12	-5.24億	赤拡	200百万	-26.2%	-		51.8億	+1.2%	-

2010年3月

退職給付に係る調整累計額: -
持分法による投資利益: 3900万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: 12億7500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: -
投資有価証券評価損益（△は益）: -

2011年3月

退職給付に係る調整累計額: -
持分法による投資利益: 1800万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -1億5300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: -
投資有価証券評価損益（△は益）: 5億7400万

2012年3月

退職給付に係る調整累計額: -
持分法による投資利益: 500万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: -
投資有価証券評価損益（△は益）: 2億2200万

2013年3月

退職給付に係る調整累計額: -6億2200万
持分法による投資利益: 200万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: 33億5800万
投資有価証券評価損益（△は益）: 6億1300万

2014年3月

退職給付に係る調整累計額: -54億2400万
持分法による投資利益: 100万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: 35億8200万
投資有価証券評価損益（△は益）: -

2014年12月

退職給付に係る調整累計額: -50億6900万
持分法による投資利益: 100万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: 27億9100万
投資有価証券評価損益（△は益）: 1億7700万

2015年12月

退職給付に係る調整累計額: -48億100万
持分法による投資利益: 0
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: 38億8200万
投資有価証券評価損益（△は益）: 8億6600万

2016年12月

退職給付に係る調整累計額: -43億3600万
持分法による投資利益: 100万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: 38億3300万
投資有価証券評価損益（△は益）: -

2017年12月

退職給付に係る調整累計額: -38億3600万
持分法による投資利益: 200万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: 39億1100万
投資有価証券評価損益（△は益）: 5億5600万

2018年12月

退職給付に係る調整累計額: -40億2500万
持分法による投資利益: 3億3300万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: 42億1500万
投資有価証券評価損益（△は益）: -

2019年12月

退職給付に係る調整累計額: -52億3800万
持分法による投資利益: 3億6100万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: 42億2400万
投資有価証券評価損益（△は益）: 8億6000万

2020年12月

退職給付に係る調整累計額: -53億2100万
持分法による投資利益: 2億5700万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: 36億600万
投資有価証券評価損益（△は益）: -

2021年12月

退職給付に係る調整累計額: -22億9100万
持分法による投資利益: 2億6100万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: 48億5200万
投資有価証券評価損益（△は益）: -

2022年12月

退職給付に係る調整累計額: -4億6800万
持分法による投資利益: 2億7100万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: 51億2100万
投資有価証券評価損益（△は益）: -

2023年12月

退職給付に係る調整累計額: -5億2400万
持分法による投資利益: 2億
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - トレーディング: 51億8300万
投資有価証券評価損益（△は益）: -