退職給付に係る調整累計額、持分法による投資利益、環境対策引当金の増減額(△は減少)他2件
2010年3月
2011年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 持分法による投資利益
- 1800万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -1億5300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - トレーディング
- -
- 年金負債調整額
- -2億3300万
2012年3月
2013年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -6億2200万
- 持分法による投資利益
- 200万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - トレーディング
- 33億5800万
- 年金負債調整額
- -4億7300万
2014年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -54億2400万
- 持分法による投資利益
- 100万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - トレーディング
- 35億8200万
- 年金負債調整額
- -
2014年12月
- 退職給付に係る調整累計額
- -50億6900万
- 持分法による投資利益
- 100万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - トレーディング
- 27億9100万
- 年金負債調整額
- -
2015年12月
- 退職給付に係る調整累計額
- -48億100万
- 持分法による投資利益
- 0
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - トレーディング
- 38億8200万
- 年金負債調整額
- -
2016年12月
- 退職給付に係る調整累計額
- -43億3600万
- 持分法による投資利益
- 100万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - トレーディング
- 38億3300万
- 年金負債調整額
- -
2017年12月
- 退職給付に係る調整累計額
- -38億3600万
- 持分法による投資利益
- 200万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - トレーディング
- 39億1100万
- 年金負債調整額
- -
2018年12月
- 退職給付に係る調整累計額
- -40億2500万
- 持分法による投資利益
- 3億3300万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - トレーディング
- 42億1500万
- 年金負債調整額
- -
2019年12月
- 退職給付に係る調整累計額
- -52億3800万
- 持分法による投資利益
- 3億6100万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - トレーディング
- 42億2400万
- 年金負債調整額
- -
2020年12月
- 退職給付に係る調整累計額
- -53億2100万
- 持分法による投資利益
- 2億5700万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - トレーディング
- 36億600万
- 年金負債調整額
- -
2021年12月
- 退職給付に係る調整累計額
- -22億9100万
- 持分法による投資利益
- 2億6100万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - トレーディング
- 48億5200万
- 年金負債調整額
- -
2022年12月
- 退職給付に係る調整累計額
- -4億6800万
- 持分法による投資利益
- 2億7100万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - トレーディング
- 51億2100万
- 年金負債調整額
- -
2023年12月
- 退職給付に係る調整累計額
- -5億2400万
- 持分法による投資利益
- 2億
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - トレーディング
- 51億8300万
- 年金負債調整額
- -