利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 1714億2700万
- 2008年3月31日 +10.42%
- 1892億8200万
- 2009年3月31日 +2.48%
- 1939億7700万
- 2010年3月31日 +5.2%
- 2040億7000万
- 2011年3月31日 +10.62%
- 2257億4300万
- 2012年3月31日 +9.3%
- 2467億3300万
- 2013年3月31日 +6.7%
- 2632億6200万
- 2014年3月31日 +6.21%
- 2796億1600万
- 2014年12月31日 +2.13%
- 2855億6100万
- 2015年12月31日 -2.33%
- 2788億9900万
- 2016年12月31日 +9.1%
- 3042億7700万
- 2017年12月31日 +12.95%
- 3436億6600万
- 2018年12月31日 +6.16%
- 3648億4100万
- 2019年12月31日 -4.54%
- 3482億8900万
- 2020年12月31日 -3.51%
- 3360億5000万
- 2021年12月31日 +7.1%
- 3598億9800万
- 2022年12月31日 +11.12%
- 3999億1000万
- 2023年12月31日 +6.6%
- 4262億9000万
個別
- 2007年3月31日
- 1284億4100万
- 2008年3月31日 +8.7%
- 1396億1100万
- 2009年3月31日 -0.92%
- 1383億2100万
- 2010年3月31日 +3.24%
- 1427億9800万
- 2011年3月31日 +9.28%
- 1560億5200万
- 2012年3月31日 +8.02%
- 1685億6500万
- 2013年3月31日 +3.36%
- 1742億2100万
- 2014年3月31日 +5.37%
- 1835億7700万
- 2014年12月31日 -0.38%
- 1828億8200万
- 2015年12月31日 -9.22%
- 1660億1600万
- 2016年12月31日 +7.08%
- 1777億6500万
- 2017年12月31日 +14.4%
- 2033億5500万
- 2018年12月31日 +3.27%
- 2100億200万
- 2019年12月31日 +4.48%
- 2194億1400万
- 2020年12月31日 +0.45%
- 2203億9200万
- 2021年12月31日 +6.76%
- 2352億9300万
- 2022年12月31日 +5.84%
- 2490億3200万
- 2023年12月31日 -3.05%
- 2414億2600万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
(主要な非連結子会社)
Kuraray South America Ltda.、Kuraray India Private Limited
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、その総資産合計額、売上高合計額、当期純損益の額のうち持分に見合う額の合計額及び利益剰余金の額のうち持分に見合う額の合計額等のいずれにおいても、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためです。2024/03/27 15:52 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用しない主要な非連結子会社及び関連会社の名称等
(主要な非連結子会社及び関連会社)
Kuraray South America Ltda.、Cenapro Chemical Corporation
(持分法を適用しない理由)
持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社は、当期純損益及び利益剰余金等の額のうち持分に見合う額等のいずれにおいても、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、持分法の適用範囲から除いています。2024/03/27 15:52 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 総資産は、有形固定資産の増加14,415百万円及び現金及び預金の増加7,420百万円等により、前連結会計年度末比32,952百万円増の1,254,485百万円となりました。負債は、有利子負債の減少42,380百万円等により、前連結会計年度末比34,669百万円減の518,329百万円となりました。2024/03/27 15:52
純資産は、為替換算調整勘定や利益剰余金の増加等により、前連結会計年度末比67,621百万円増の736,156百万円となりました。自己資本は714,285百万円となり、自己資本比率は56.9%となりました。
(3) 当期のキャッシュ・フローの概況 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2024/03/27 15:52
非連結子会社は、その総資産合計額、売上高合計額、当期純損益の額のうち持分に見合う額の合計額及び利益剰余金の額のうち持分に見合う額の合計額等のいずれにおいても、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためです。
2.持分法の適用に関する事項