旭化成(3407)の短期借入金の純増減額(△は減少)の推移 - 全期間
連結
- 2009年12月31日
- -18億2500万
- 2010年6月30日
- 8億2200万
- 2010年9月30日 +10.83%
- 9億1100万
- 2010年12月31日
- -322億7000万
- 2011年6月30日
- 4億4800万
- 2011年9月30日
- -327億8300万
- 2011年12月31日
- -321億7300万
- 2012年6月30日
- 1854億2500万
- 2012年9月30日 -82.67%
- 321億3000万
- 2012年12月31日 +8.74%
- 349億3800万
- 2013年6月30日 -94.07%
- 20億7100万
- 2013年9月30日 +4.59%
- 21億6600万
- 2013年12月31日 +37.67%
- 29億8200万
- 2014年3月31日 +23.37%
- 36億7900万
- 2014年6月30日
- -313億2600万
- 2014年9月30日
- -306億8300万
- 2014年12月31日
- -301億7700万
- 2015年3月31日
- -243億2400万
- 2015年6月30日
- -184億9200万
- 2015年9月30日
- 2477億4200万
- 2015年12月31日 +10.92%
- 2748億400万
- 2016年3月31日 -22.34%
- 2134億1700万
- 2016年6月30日
- -1779億4800万
- 2016年9月30日 -0.23%
- -1783億5400万
- 2016年12月31日 -1.54%
- -1811億700万
- 2017年3月31日 -6.99%
- -1937億6000万
- 2017年6月30日
- -23億800万
- 2017年9月30日 -5.5%
- -24億3500万
- 2017年12月31日 -501.36%
- -146億4300万
- 2018年3月31日 -97.6%
- -289億3500万
- 2018年6月30日
- -152億3300万
- 2018年9月30日
- 482億8700万
- 2018年12月31日 -31.05%
- 332億9400万
- 2019年3月31日
- -368億4000万
- 2019年6月30日
- 132億600万
- 2019年9月30日 -10.6%
- 118億600万
- 2019年12月31日 +202.92%
- 357億6300万
- 2020年3月31日 +381.01%
- 1720億2200万
- 2020年6月30日
- -809億8200万
- 2020年9月30日 -101.86%
- -1634億7000万
- 2020年12月31日 -0.77%
- -1647億2800万
- 2021年3月31日 -2.38%
- -1686億4100万
- 2021年6月30日
- 147億7000万
- 2021年9月30日 -16.26%
- 123億6800万
- 2021年12月31日 +499.56%
- 741億5400万
- 2022年3月31日 -11.49%
- 656億3200万
- 2022年6月30日 -6.22%
- 615億5000万
- 2022年9月30日
- -189億5500万
- 2022年12月31日
- 689億2000万
- 2023年3月31日
- -297億7800万
- 2023年6月30日
- 5億1100万
- 2023年9月30日
- -319億9300万
- 2023年12月31日
- 131億4300万
- 2024年3月31日
- -236億7400万
- 2024年6月30日
- 164億5500万
- 2024年9月30日 +982.41%
- 1781億1100万
- 2024年12月31日 -73.26%
- 476億2100万
- 2025年3月31日 -68.84%
- 148億4100万
- 2025年6月30日 +154.57%
- 377億8100万
- 2025年9月30日
- -710億2000万
- 2025年12月31日
- -645億9100万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- デリバティブ取引は、取引金融機関の信用リスクに晒されていますが、定期的なモニタリングにより、信用状況の検証をしています。また、当該取引に関する取引権限、取引手続、取引限度等を定めた社内規程に則り、執行・管理しています。2025/06/25 13:50
借入金は、流動性リスクに晒されていますが、当社は当社グループの資金計画から必要な手元資金水準を定め、適時、資金繰計画を作成・更新するとともに、取引金融機関とコミットメントライン契約を締結し、当該リスクを管理しています。
(3) 金融商品の時価等に関する事項についての補足説明