旭化成(3407)の修繕引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 20億7800万
- 2009年3月31日 +116.51%
- 44億9900万
- 2010年3月31日 -96.24%
- 1億6900万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 21億3100万
- 2012年3月31日 -7.23%
- 19億7700万
- 2013年3月31日 +115.23%
- 42億5500万
- 2014年3月31日 -95.93%
- 1億7300万
- 2015年3月31日 +621.39%
- 12億4800万
- 2016年3月31日 -55.29%
- 5億5800万
- 2017年3月31日 -70.43%
- 1億6500万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 32億6300万
- 2019年3月31日 -10.24%
- 29億2900万
- 2020年3月31日 +55.68%
- 45億6000万
- 2021年3月31日 -25.11%
- 34億1500万
- 2022年3月31日 +58.01%
- 53億9600万
- 2023年3月31日 -20.14%
- 43億900万
- 2024年3月31日 +83.89%
- 79億2400万
- 2025年3月31日 -30.39%
- 55億1600万
- 2026年3月31日 +18.82%
- 65億5400万
個別
- 2017年3月31日
- 1億6500万
- 2018年3月31日 +569.09%
- 11億400万
- 2019年3月31日 -72.28%
- 3億600万
- 2020年3月31日 +448.04%
- 16億7700万
- 2021年3月31日 -85.45%
- 2億4400万
- 2022年3月31日 +710.66%
- 19億7800万
- 2023年3月31日 -74.17%
- 5億1100万
- 2024年3月31日 +656.16%
- 38億6400万
- 2025年3月31日 -66.3%
- 13億200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法
ただし、販売用土地及び住宅については個別法による原価法
(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 7~60年
機械装置及び運搬具 2~22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産は主として定額法2025/06/25 13:50 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/25 13:50
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 株式給付引当金 376 164 64 476 修繕引当金 8,669 9,379 6,448 11,600 固定資産撤去費用引当金 12,792 1,702 3,401 11,093 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2025/06/25 13:50
(注) 前事業年度において「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「貸倒引当金」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。また、前事業年度において独立掲記していた「繰延税金資産」の「債務保証損失引当金」及び「未収入金」は重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っています。前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 固定資産処分損 4,832 百万円 4,386 百万円 修繕引当金 2,368 百万円 3,210 百万円 未払賞与 2,410 百万円 2,614 百万円
この結果、前事業年度において、「債務保証損失引当金」に表示していた1,193百万円、「未収入金」に表示していた1,029百万円及び「その他」に表示していた3,183百万円は、「貸倒引当金」145百万円及び「その他」5,261百万円として組替えています。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産は定額法2025/06/25 13:50