なお、当連結会計年度より、連結財務諸表に与える影響が重要となってきた関連会社1社、新たに設立した関連会社1社、新たに株式を取得した関連会社1社、Adient plcからの事業譲受により新たに株式を取得した関連会社5社を持分法適用会社としています。
また、連結子会社による持分法適用会社の子会社の吸収合併により1社、持分法適用の子会社の清算により1社を持分法適用会社から除外しています。