有価証券報告書-第157期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)及び機械装置は主として定額法、その他は主として定率法によっています。ただし、2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下の通りです。
建物及び構築物 3年～60年
機械装置及び運搬具 3年～20年
その他 3年～20年
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお主な耐用年数は次の通りです。
ソフトウエア(自社利用)………5年(社内における見込可能利用期間)
技術資産…………………………10年
顧客関連資産……………………20年
(ハ) リース資産
(所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しています。