有価証券報告書-第96期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

※5 事業構造改革費用について
前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
当社グループは需要拡大が見込まれる太陽電池事業において、高効率太陽電池を開発、上市するため、過去から培ってきた技術をベースにした抜本的な生産プロセス革新を行いました。この構造改革に伴い、旧式化した製造設備及びたな卸資産について、以下の損失を事業構造改革費用として計上しております。
(1)たな卸資産評価損(1,578百万円)
(2)固定資産の減損損失(272百万円)