有価証券報告書-第90期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
※7 事業構造改革費用について
当社グループがメインターゲットとするわが国住宅向け太陽電池市場の急速な高出力化を背景に、収益性が低下した既存薄膜シリコン太陽電池事業について、以下の損失を計上しました。これにより事業構造改革を加速させます。
(1)たな卸資産評価損(3,193百万円)
(2)固定資産の減損損失(5,927百万円)
当社グループは、事業用資産については主として当社の事業部単位でグルーピングしております。
当連結会計年度において、収益性が低下した既存薄膜シリコン太陽電池製造設備等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(5,927百万円)を事業構造改革費用に含め特別損失に計上しております。その主な内訳は、機械装置及び運搬具5,690百万円であります。
なお、当該資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額については主として不動産鑑定士による鑑定評価を基準としております。
当社グループがメインターゲットとするわが国住宅向け太陽電池市場の急速な高出力化を背景に、収益性が低下した既存薄膜シリコン太陽電池事業について、以下の損失を計上しました。これにより事業構造改革を加速させます。
(1)たな卸資産評価損(3,193百万円)
(2)固定資産の減損損失(5,927百万円)
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 兵庫県豊岡市 | 事業用資産 (薄膜シリコン太陽電池製造設備等) | 機械装置及び運搬具等 |
当社グループは、事業用資産については主として当社の事業部単位でグルーピングしております。
当連結会計年度において、収益性が低下した既存薄膜シリコン太陽電池製造設備等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(5,927百万円)を事業構造改革費用に含め特別損失に計上しております。その主な内訳は、機械装置及び運搬具5,690百万円であります。
なお、当該資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額については主として不動産鑑定士による鑑定評価を基準としております。