構築物(純額)
個別
- 2014年12月31日
- 96億5800万
- 2015年12月31日 +24.51%
- 120億2500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2016/03/25 15:04
主として、物流拠点における建物及び構築物であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2016/03/25 15:04
前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 建物及び構築物 11百万円 271百万円 機械装置及び運搬具 83 61 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2016/03/25 15:04
前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 建物及び構築物 1,155百万円 994百万円 機械装置及び運搬具 1,228 2,257 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- ※1 国庫補助金の受入れにより取得価額より控除した固定資産の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2016/03/25 15:04
前事業年度(平成26年12月31日) 当事業年度(平成27年12月31日) 建物 97百万円 102百万円 構築物 35 35 機械及び装置 1,109 1,097 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、事業用資産については主として事業ユニットを基準としてグルーピングを行っており、処分予定資産及び遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。2016/03/25 15:04
当連結会計年度において、収益性の低下並びに市場価格の下落により投資額の回収が見込めなくなったため、上記の資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に4,014百万円計上しております。その内訳は、土地3,583百万円、建物及び構築物288百万円、機械装置及び運搬具117百万円、工具、器具及び備品26百万円であります。
事業用資産の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため零として評価しております。処分予定資産及び遊休資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、不動産鑑定評価額等により評価しております。