三洋化成工業（4471）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 140億3700万
2009年3月31日 +1.5%: 142億4800万
2010年3月31日 -4.91%: 135億4900万
2010年12月31日 +9.48%: 148億3300万
2011年3月31日 -2.26%: 144億9800万
2011年6月30日 +7%: 155億1300万
2011年9月30日 +2.51%: 159億300万
2011年12月31日 -1.43%: 156億7600万
2012年3月31日 +1.55%: 159億1900万
2012年6月30日 -0.04%: 159億1200万
2012年9月30日 +1.26%: 161億1200万
2012年12月31日 -0.16%: 160億8600万
2013年3月31日 +0.74%: 162億500万
2013年6月30日 +0.74%: 163億2500万
2013年9月30日 +0.94%: 164億7800万
2013年12月31日 -1.01%: 163億1200万
2014年3月31日 +2.41%: 167億500万
2014年6月30日 -1.11%: 165億1900万
2014年9月30日 -0.59%: 164億2100万
2014年12月31日 +0.91%: 165億7000万
2015年3月31日 +1.01%: 167億3800万
2015年6月30日 -0.92%: 165億8400万
2015年9月30日 +5.17%: 174億4200万
2015年12月31日 -1.08%: 172億5400万
2016年3月31日 -0.89%: 171億100万
2016年6月30日 -3.45%: 165億1100万
2016年9月30日 -1.25%: 163億400万
2016年12月31日 +2.85%: 167億6800万
2017年3月31日 +4.82%: 175億7600万
2017年6月30日 -0.94%: 174億1100万
2017年9月30日 -0.08%: 173億9700万
2017年12月31日 +0.95%: 175億6300万
2018年3月31日 +0.88%: 177億1700万
2018年6月30日 +3.25%: 182億9300万
2018年9月30日 +10.63%: 202億3700万
2018年12月31日 -0.65%: 201億500万
2019年3月31日 -7.82%: 185億3300万
2019年6月30日 -1.79%: 182億100万
2019年9月30日 -0.52%: 181億700万
2019年12月31日 -0.22%: 180億6700万
2020年3月31日 -0.61%: 179億5600万
2020年6月30日 -0.97%: 177億8100万
2020年9月30日 -0.6%: 176億7500万
2020年12月31日 +0.14%: 176億9900万
2021年3月31日 +0.39%: 177億6800万
2021年6月30日 -0.83%: 176億2000万
2021年9月30日 -0.63%: 175億900万
2021年12月31日 -0.55%: 174億1300万
2022年3月31日 +3.75%: 180億6600万
2022年6月30日 +7.99%: 195億1000万
2022年9月30日 +1.06%: 197億1600万
2022年12月31日 -2.26%: 192億7000万
2023年3月31日 +0.19%: 193億600万
2023年6月30日 +0.12%: 193億3000万
2023年9月30日 -0.42%: 192億4900万
2023年12月31日 -6.35%: 180億2700万
2024年3月31日 -11.23%: 160億300万
2024年6月30日 +1.05%: 161億7100万
2024年9月30日 -5.49%: 152億8300万
2024年12月31日 -3.35%: 147億7100万
2025年3月31日 -0.28%: 147億2900万
2025年6月30日 -1.04%: 145億7600万
2025年9月30日 -0.36%: 145億2400万
2025年12月31日 -0.87%: 143億9800万

有報情報

#1 事業構造改革費用に関する注記（連結）

当社グループは原則として工場別に資産のグルーピングを実施しております。
上記製造設備等は本事業撤退の決定により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として事業構造改革費用に含めて特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物及び構築物については、撤去予定であることから備忘価額まで減額し、その他の資産については、専門家による鑑定評価等から処分費用見込額を控除した価額により評価しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

2025/06/23 9:05

#2 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～8年

2025/06/23 9:05

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	11百万円		20百万円
機械装置及び運搬具	363		177

2025/06/23 9:05

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは原則として工場別に資産のグルーピングを実施しております。
(*1)営業から生じる損益が継続してマイナスであり、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、2,986百万円を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は建物及び構築物882百万円、機械装置及び運搬具1,308百万円、建設仮勘定681百万円及びその他114百万円であります。なお、回収可能額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローの見積額を12.5%で割り引いて算定しております。
(*2)一部設備について使用見込みがなくなったため、帳簿価額を備忘価額まで減額し、251百万円を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は機械装置及び運搬具245百万円及びその他6百万円であります。

2025/06/23 9:05