4471 三洋化成工業

4471
2026/06/23
時価
1154億円
PER 予
12.06倍
2010年以降
赤字-27.38倍
(2010-2026年)
PBR
0.68倍
2010年以降
0.46-1.13倍
(2010-2026年)
配当 予
3.57%
ROE 予
5.65%
ROA 予
4.6%
資料
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三洋化成工業(4471)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
14億4600万
2009年3月31日
-24億
2009年12月31日
19億4600万
2010年3月31日 +30.73%
25億4400万
2010年6月30日 -30.86%
17億5900万
2010年9月30日 +82.43%
32億900万
2010年12月31日 +48.27%
47億5800万
2011年3月31日 +9.48%
52億900万
2011年6月30日 -71.05%
15億800万
2011年9月30日 +63.66%
24億6800万
2011年12月31日 +42.75%
35億2300万
2012年3月31日 +5.14%
37億400万
2012年6月30日 -68.39%
11億7100万
2012年9月30日 +63.11%
19億1000万
2012年12月31日 +71.41%
32億7400万
2013年3月31日 +27.64%
41億7900万
2013年6月30日 -51.93%
20億900万
2013年9月30日 +45.94%
29億3200万
2013年12月31日 +55.53%
45億6000万
2014年3月31日 +7.85%
49億1800万
2014年6月30日 -72.37%
13億5900万
2014年9月30日 +67.55%
22億7700万
2014年12月31日 +84.89%
42億1000万
2015年3月31日 +39.57%
58億7600万
2019年9月30日 -35.47%
37億9200万
2021年9月30日 +16.51%
44億1800万

個別

2008年3月31日
19億3400万
2009年3月31日 -89.92%
1億9500万
2010年3月31日 +999.99%
28億100万
2011年3月31日 +45.2%
40億6700万
2012年3月31日 -13.13%
35億3300万
2013年3月31日 +14.44%
40億4300万
2014年3月31日
-2億6600万
2015年3月31日
43億6200万
2016年3月31日 +33.47%
58億2200万
2017年3月31日 +68.86%
98億3100万
2018年3月31日 -9.84%
88億6400万
2019年3月31日 -33.57%
58億8800万
2020年3月31日 -17.99%
48億2900万
2021年3月31日 +10.6%
53億4100万
2022年3月31日 +19.92%
64億500万
2023年3月31日 -7.4%
59億3100万
2024年3月31日
-78億200万
2025年3月31日
27億4100万
2026年3月31日 +400.29%
137億1300万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
会計期間第1四半期第2四半期第3四半期第4四半期
1株当たり四半期純利益(円)406.5164.41108.06127.91
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。
2026/06/16 13:22
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
こうした事業環境のもと、当社は『新中期経営計画2025』で掲げた高付加価値事業への転換を図る事業ポートフォリオ改革の実行を通じた基盤事業の収益力強化に取り組みました。加えて、サプライチェーン全体の効率化を目的とする「ものづくり大改革」の継続的な推進や、生産設備の統廃合・集約化に取り組む「生産設備改革」の推進等にも注力いたしました。
このような環境下における当連結会計年度の売上高は、高吸水性樹脂事業からの撤退や安価な中国製品との競争激化の影響などにより1,278億5千9百万円(前期比10.1%減)となりました。利益面では、半導体分野の好調に加え、上記事業撤退による収益性改善やサプライチェーン全体の効率化などにより営業利益は100億7百万円(前期比18.6%増)、経常利益は122億5千6百万円(前期比26.7%増)となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は当社の連結子会社であったSDPグローバル株式会社の吸収合併に伴い、同社より引き継いだ税務上の繰越欠損金及び将来減算一時差異等について、繰延税金資産の回収可能性を慎重に検討した結果、法人税等及び法人税等調整額を含む税金費用(益)を計上したことなどにより156億3千7百万円(前期比276.6%増)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。
2026/06/16 13:22
#3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり純資産6,119円90銭7,198円31銭
1株当たり当期純利益187円79銭706円89銭
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益につきましては、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.株主資本において自己株式として計上されている取締役等を受益者とする信託が保有する当社株式は、1株当たり純資産の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております(前連結会計年度154,100株、当連結会計年度154,100株)。
2026/06/16 13:22

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