三洋化成工業(4471)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 14億4600万
- 2009年3月31日
- -24億
- 2009年12月31日
- 19億4600万
- 2010年3月31日 +30.73%
- 25億4400万
- 2010年6月30日 -30.86%
- 17億5900万
- 2010年9月30日 +82.43%
- 32億900万
- 2010年12月31日 +48.27%
- 47億5800万
- 2011年3月31日 +9.48%
- 52億900万
- 2011年6月30日 -71.05%
- 15億800万
- 2011年9月30日 +63.66%
- 24億6800万
- 2011年12月31日 +42.75%
- 35億2300万
- 2012年3月31日 +5.14%
- 37億400万
- 2012年6月30日 -68.39%
- 11億7100万
- 2012年9月30日 +63.11%
- 19億1000万
- 2012年12月31日 +71.41%
- 32億7400万
- 2013年3月31日 +27.64%
- 41億7900万
- 2013年6月30日 -51.93%
- 20億900万
- 2013年9月30日 +45.94%
- 29億3200万
- 2013年12月31日 +55.53%
- 45億6000万
- 2014年3月31日 +7.85%
- 49億1800万
- 2014年6月30日 -72.37%
- 13億5900万
- 2014年9月30日 +67.55%
- 22億7700万
- 2014年12月31日 +84.89%
- 42億1000万
- 2015年3月31日 +39.57%
- 58億7600万
- 2019年9月30日 -35.47%
- 37億9200万
- 2021年9月30日 +16.51%
- 44億1800万
個別
- 2008年3月31日
- 19億3400万
- 2009年3月31日 -89.92%
- 1億9500万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 28億100万
- 2011年3月31日 +45.2%
- 40億6700万
- 2012年3月31日 -13.13%
- 35億3300万
- 2013年3月31日 +14.44%
- 40億4300万
- 2014年3月31日
- -2億6600万
- 2015年3月31日
- 43億6200万
- 2016年3月31日 +33.47%
- 58億2200万
- 2017年3月31日 +68.86%
- 98億3100万
- 2018年3月31日 -9.84%
- 88億6400万
- 2019年3月31日 -33.57%
- 58億8800万
- 2020年3月31日 -17.99%
- 48億2900万
- 2021年3月31日 +10.6%
- 53億4100万
- 2022年3月31日 +19.92%
- 64億500万
- 2023年3月31日 -7.4%
- 59億3100万
- 2024年3月31日
- -78億200万
- 2025年3月31日
- 27億4100万
- 2026年3月31日 +400.29%
- 137億1300万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2026/06/16 13:22
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。会計期間 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益(円) 406.51 64.41 108.06 127.91 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした事業環境のもと、当社は『新中期経営計画2025』で掲げた高付加価値事業への転換を図る事業ポートフォリオ改革の実行を通じた基盤事業の収益力強化に取り組みました。加えて、サプライチェーン全体の効率化を目的とする「ものづくり大改革」の継続的な推進や、生産設備の統廃合・集約化に取り組む「生産設備改革」の推進等にも注力いたしました。2026/06/16 13:22
このような環境下における当連結会計年度の売上高は、高吸水性樹脂事業からの撤退や安価な中国製品との競争激化の影響などにより1,278億5千9百万円(前期比10.1%減)となりました。利益面では、半導体分野の好調に加え、上記事業撤退による収益性改善やサプライチェーン全体の効率化などにより営業利益は100億7百万円(前期比18.6%増)、経常利益は122億5千6百万円(前期比26.7%増)となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は当社の連結子会社であったSDPグローバル株式会社の吸収合併に伴い、同社より引き継いだ税務上の繰越欠損金及び将来減算一時差異等について、繰延税金資産の回収可能性を慎重に検討した結果、法人税等及び法人税等調整額を含む税金費用(益)を計上したことなどにより156億3千7百万円(前期比276.6%増)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/16 13:22
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益につきましては、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産 6,119円90銭 7,198円31銭 1株当たり当期純利益 187円79銭 706円89銭
2.株主資本において自己株式として計上されている取締役等を受益者とする信託が保有する当社株式は、1株当たり純資産の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております(前連結会計年度154,100株、当連結会計年度154,100株)。