有価証券報告書-第102期(2025/04/01-2026/03/31)

② 戦略
(a)基本方針
当社グループは、創業以来、社是「企業を通じてよりよい社会を建設しよう」を拠り所として企業活動を行ってきました。企業の社会的責任が高まる中、社是に謳った精神と価値創造との結び付きを明確化するため、2022年度にサステナビリティ基本方針を策定いたしました。

サステナビリティ基本方針 三洋化成グループは、創業以来大切にしてきた社是「企業を通じてよりよい社会を建設しよう」に基づいて、ステークホルダーと連携しながら、経済的価値と社会的価値を共に向上させて、将来にわたって持続的な成長を目指します。

当社グループはこれまで培った化学技術を元に、社会や人々の生活をもっと快適に、もっと便利にする幅広い製 品を開発し、「よりよい社会の建設」に寄与してきたという自負を持っております。しかし、当社グループが将来に亘って持続的に価値提供を行っていくためには、様々なステークホルダーと連携しながら持続可能なサプライチェーンを構築する必要があることも強く認識しております。今後も経済的価値と社会的価値を共に向上させるサステナブル経営に注力していきます。
(b)マテリアリティ
当社グループでは、マテリアリティを「三洋化成グループの中長期での価値創造に大きな影響を及ぼす重要課題」と定義しています。すべてのステークホルダーの価値創造のため、中長期テーマを特定して優先的に取り組むことが価値創造への最短距離と考え、以下a)～d)のプロセスをたどってマテリアリティを特定しました。
<マテリアリティ特定のステップ>a)課題の特定
各種ガイドライン(SASBの化学産業の評価基準、GRIガイドライン、持続可能な開発目標(SDGs)、世界経済フォーラム中核指標(WEF))、ステークホルダーとのコミュニケーション、全従業員・役員向け社是アンケートなどを参考に課題を選定しています。
b)優先順位付けとマテリアリティ・マトリックスの作成
特定した課題の優先順位を考え、企業理念や財務への影響、イノベーション創出の機会、三洋化成グループらしさなどを大株主や従業員等との対話から優先順位付けをし、横軸に経営及び事業目線、縦軸に社会環境課題解決への期待・貢献でマトリックスを作成しています。
c)マテリアリティの特定
E(環境)、L(生命/生活)分野を事業に関するマテリアリティとし、S(社会)、G(ガバナンス)分野を基盤強化に関するマテリアリティとして、計6つを特定しています。(QOLの向上に関する期待・貢献の象徴として従来のESGからLの分野を切り出し分類)
d)妥当性の確認及び取締役会での承認
サステナブル経営委員会で妥当性の確認などの審議を経て、取締役会で承認を受けています。また、今後起こりうる事業環境の変化に応じて、見直していきます。
上記ステップに基づいて、特定したのが以下の6つのマテリアリティです。
<マテリアリティ>

分類	事業に関するマテリアリティ		機会とリスク (〇機会/●リスク)
E -環境-	CN (Carbon Neutral)	Interface Innovatorとしてカーボンニュートラルの達成	◯脱炭素に適した素材への需要シフト ◯循環型経済への移行加速や脱炭素社会に向けた革新技術の登場 ●気候変動に対するカーボンプライシング等の政策による規制強化に伴う業績悪化
L -生命/生活-	QOL (Quality of Life)	「はたらき」を化学してQOLを向上	◯予防医療と健康増進ニーズの高まり ●社会ニーズへの対応不足による業績悪化
分類	基盤強化に関するマテリアリティ		機会とリスク (〇機会/●リスク)
S -社会-	In (Innovation)	DXをエンジンとして開発を加速しイノベーションを創出(※)	〇社会変革・技術トレンドの進展に伴う新市場の立ち上がりと新素材・ソリューション需要の拡大 〇DXにより顧客価値創出を加速する開発・提案基盤の構築 ●DX活用遅れやイノベーション不足による既存製品のコモディティ化と開発競争力の低下
	HC (Human Capital)	多様な価値観を認め合って人財育成と職場環境を向上	◯多様化による新たな価値創造 ◯職場風土改革による従業員エンゲージメントの向上 ●価値観・働き方の多様化への対応不足による従業員エンゲージメントの低下、及び人財の獲得難・流出
G -ガバナンス-	RM (Risk Management)	ガーディアン機能を強化してリスク管理を徹底	◯高品質な製品の安定供給による業績向上 ◯ステークホルダーの信頼獲得による企業価値の向上 ●内部統制の機能不全に伴う事業継続リスク、予期せぬ損失の発生、信用の低下
	TM (Transparent Management)	挑戦を恐れない透明性のある経営	◯ステークホルダーの信頼獲得による企業価値の向上 ●コーポレート・ガバナンスの機能不全に伴う信用の低下、企業価値の低下

(※)DX推進の重要性が一層高まる事業環境を踏まえ、2025年度にマテリアリティ表現の見直しを実施しました。