- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
「電子・情報」は、主に低誘電樹脂材料、水系ウレタン樹脂、イオン液体、難燃剤等を製造販売しています。「環境・エネルギー」は、主に電池材料、セルロース系高分子材料、合成潤滑油、電子部品用導電性ペースト、射出成形用ペレット、ウレタンシステム等を製造販売しています。「ライフ・ウェルネス」は、主にショ糖脂肪酸エステル、ビニル系高分子材料、アクリル系高分子材料、健康食品、消臭・除菌剤等を製造販売しています。「コア・マテリアル」は、主に非イオン界面活性剤、アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤、両性界面活性剤、難燃剤、アミド系滑剤、ポリエーテルポリオール、ウレタンプレポリマーを製造販売しています。
従来、当社グループの報告セグメントの区分は「界面活性剤」、「アメニティ材料」、「ウレタン材料」、「機能材料」、「電子デバイス材料」、「ライフサイエンス」としていましたが、各分野の特性に応じた戦略立案、ステークホルダーの事業内容理解促進、効率的な管理・分析を可能にし、企業の成長を促進するため、当連結会計年度より、「電子・情報」、「環境・エネルギー」、「ライフ・ウェルネス」、「コア・マテリアル」の4セグメントへ変更しています。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の名称および区分方法により作成したものを記載しています。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
2026/06/19 16:00- #2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
※5 一般管理費に含まれる研究開発費の総額
2026/06/19 16:00- #3 主要な販売費及び一般管理費（連結）
※4 一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。
| 前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) | 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) |
| 減価償却費 | 228 | 245 |
| 研究開発費 | 3,759 | 4,326 |
- #4 報告セグメントの変更に関する事項（連結）
従来、当社グループの報告セグメントの区分は「界面活性剤」、「アメニティ材料」、「ウレタン材料」、「機能材料」、「電子デバイス材料」、「ライフサイエンス」としていましたが、各分野の特性に応じた戦略立案、ステークホルダーの事業内容理解促進、効率的な管理・分析を可能にし、企業の成長を促進するため、当連結会計年度より、「電子・情報」、「環境・エネルギー」、「ライフ・ウェルネス」、「コア・マテリアル」の4セグメントへ変更しています。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の名称および区分方法により作成したものを記載しています。
2026/06/19 16:00- #5 報告セグメントの概要（連結）
「電子・情報」は、主に低誘電樹脂材料、水系ウレタン樹脂、イオン液体、難燃剤等を製造販売しています。「環境・エネルギー」は、主に電池材料、セルロース系高分子材料、合成潤滑油、電子部品用導電性ペースト、射出成形用ペレット、ウレタンシステム等を製造販売しています。「ライフ・ウェルネス」は、主にショ糖脂肪酸エステル、ビニル系高分子材料、アクリル系高分子材料、健康食品、消臭・除菌剤等を製造販売しています。「コア・マテリアル」は、主に非イオン界面活性剤、アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤、両性界面活性剤、難燃剤、アミド系滑剤、ポリエーテルポリオール、ウレタンプレポリマーを製造販売しています。
従来、当社グループの報告セグメントの区分は「界面活性剤」、「アメニティ材料」、「ウレタン材料」、「機能材料」、「電子デバイス材料」、「ライフサイエンス」としていましたが、各分野の特性に応じた戦略立案、ステークホルダーの事業内容理解促進、効率的な管理・分析を可能にし、企業の成長を促進するため、当連結会計年度より、「電子・情報」、「環境・エネルギー」、「ライフ・ウェルネス」、「コア・マテリアル」の4セグメントへ変更しています。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の名称および区分方法により作成したものを記載しています。
2026/06/19 16:00- #6 研究開発活動
当社グループは、2030年のありたい姿として、顧客や社会の課題に対して機動力と創造力を持って応える「スマート・ケミカルパートナー」を目指しています。また、このビジョンを実現するために、「ユニ・トップ」、「サステナビリティ」、「チャレンジ」の3つのキーワードを掲げ、積極的な研究活動を行っています。
当連結会計年度は、電池材料やセルロースナノファイバーの新規用途開発、IT・電子用途等を中心とした高付加価値付与品の研究開発に注力し、出願した特許は195件です。当社グループの研究開発人員は258名、研究開発に要した費用の総額は4,326百万円(対売上高比率5.2%、前期比115.1%)となっています。なお、当社の基礎技術や生産技術は多くのセグメントに関連しているため、セグメント別の研究開発費は記載していません。
当社は、中長期テーマにも注力しています。全テーマに占める割合は、費用ベースで31.9%となりました。また、当連結会計年度における新製品化率は17.3%です。
2026/06/19 16:00- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
2) 資金需要
当社グループの事業活動による資金需要は主に、製品の原材料の仕入、製造に要した費用、外注費及び販売費といった運転資金需要や、新製品を創製するための研究開発費などがあります。また、投資活動による資金需要は主に、生産性の向上や新製品の製造のための設備の購入、IT設備投資などがあります。
3) 財務政策
2026/06/19 16:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
