大日本塗料(4611)の建設仮勘定の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億6500万
- 2009年3月31日 -78.18%
- 3600万
- 2010年3月31日 -75%
- 900万
- 2010年12月31日 +166.67%
- 2400万
- 2011年3月31日 -37.5%
- 1500万
- 2011年6月30日 +13.33%
- 1700万
- 2011年9月30日 -47.06%
- 900万
- 2011年12月31日 +588.89%
- 6200万
- 2012年3月31日 +169.35%
- 1億6700万
- 2012年6月30日 +46.11%
- 2億4400万
- 2012年9月30日 -28.69%
- 1億7400万
- 2012年12月31日 -31.03%
- 1億2000万
- 2013年3月31日 +198.33%
- 3億5800万
- 2013年6月30日 -49.16%
- 1億8200万
- 2013年9月30日 -17.58%
- 1億5000万
- 2013年12月31日 -64.67%
- 5300万
- 2014年3月31日 +105.66%
- 1億900万
- 2014年6月30日 -10.09%
- 9800万
- 2014年9月30日 -23.47%
- 7500万
- 2014年12月31日 -20%
- 6000万
- 2015年3月31日 +271.67%
- 2億2300万
- 2015年6月30日 -92.83%
- 1600万
- 2015年9月30日 +143.75%
- 3900万
- 2015年12月31日 +84.62%
- 7200万
- 2016年3月31日 -54.17%
- 3300万
- 2016年6月30日 +18.18%
- 3900万
- 2016年9月30日 +5.13%
- 4100万
- 2016年12月31日 +48.78%
- 6100万
- 2017年3月31日 -63.93%
- 2200万
- 2017年6月30日 +13.64%
- 2500万
- 2017年9月30日 +8%
- 2700万
- 2017年12月31日 +118.52%
- 5900万
- 2018年3月31日 +5.08%
- 6200万
- 2018年6月30日 +16.13%
- 7200万
- 2018年9月30日 +4.17%
- 7500万
- 2018年12月31日 +132%
- 1億7400万
- 2019年3月31日 +117.24%
- 3億7800万
- 2019年6月30日 +122.22%
- 8億4000万
- 2019年9月30日 +11.67%
- 9億3800万
- 2019年12月31日 +33.69%
- 12億5400万
- 2020年3月31日 +58.45%
- 19億8700万
- 2020年6月30日 -39.86%
- 11億9500万
- 2020年9月30日 -22.51%
- 9億2600万
- 2020年12月31日 +27.65%
- 11億8200万
- 2021年3月31日 +22.17%
- 14億4400万
- 2021年6月30日 -99.31%
- 1000万
- 2021年9月30日 -10%
- 900万
- 2021年12月31日 +588.89%
- 6200万
- 2022年3月31日 +237.1%
- 2億900万
- 2022年6月30日 +22.97%
- 2億5700万
- 2022年9月30日 +17.12%
- 3億100万
- 2022年12月31日 -49.5%
- 1億5200万
- 2023年3月31日 -5.26%
- 1億4400万
- 2023年6月30日 +36.11%
- 1億9600万
- 2023年9月30日 +444.39%
- 10億6700万
- 2023年12月31日 -3.94%
- 10億2500万
- 2024年3月31日 +72.29%
- 17億6600万
- 2024年6月30日 +7.93%
- 19億600万
- 2024年9月30日 +37.57%
- 26億2200万
- 2024年12月31日 -29.41%
- 18億5100万
- 2025年3月31日 +8.37%
- 20億600万
- 2025年6月30日 +53.34%
- 30億7600万
- 2025年9月30日 +5.2%
- 32億3600万
- 2025年12月31日 -32.76%
- 21億7600万
- 2026年3月31日 -52.53%
- 10億3300万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5000万
- 2009年3月31日 -78.67%
- 3200万
- 2010年3月31日 -81.25%
- 600万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 1億700万
- 2014年3月31日 -61.68%
- 4100万
- 2016年3月31日 -97.56%
- 100万
- 2017年3月31日 +1000%
- 1100万
- 2018年3月31日 -18.18%
- 900万
- 2019年3月31日 +355.56%
- 4100万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 14億3000万
- 2022年3月31日 -99.09%
- 1300万
- 2023年3月31日 +346.15%
- 5800万
- 2024年3月31日 -58.62%
- 2400万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 19億4100万
- 2026年3月31日 -81.76%
- 3億5400万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産又は資産グループの概要2026/06/23 14:06
(2)減損損失の認識に至った経緯用途 種類 場所 減損損失の金額 機械装置及び運搬具 岡山県加賀郡 5 建設仮勘定、無形固定資産「その他」 大阪市中央区 208 遊休資産 建物及び構築物 愛知県小牧市 0
賃貸用不動産について、売却の意思決定に伴い売却予定資産となったため、帳簿価額を正味売却価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。事業用資産(中国)については、当連結会計年度末における固定資産のうち減損の兆候がある資産又はグループについて、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を正味売却価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。事業用資産(岡山県加賀郡)については、当連結会計年度末における固定資産のうち減損の兆候がある資産又はグループについて、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。事業用資産(大阪市中央区)については、配合システム開発中止に伴い回収可能価額まで帳簿価額を減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。また、将来の使用が見込まれていないことから遊休となった資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。