無形固定資産
連結
- 2024年3月31日
- 8億9800万
- 2025年3月31日 +57.02%
- 14億1000万
個別
- 2024年3月31日
- 7億7100万
- 2025年3月31日 +30.87%
- 10億900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
2.所有権移転外ファイナンス・リース取引
(1)リース資産の内容
① 有形固定資産
主として塗料事業における生産設備、ホストコンピュータ及びコンピュータ端末機であります。2025/06/24 13:38 - #2 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定、ソフトウエア、借地権及びその他の無形固定資産の合計であります。「リース資産」は、建物、工具、器具及び備品及びソフトウエアであります。2025/06/24 13:38
2.土地の[ ]内の数字は借地面積(外書)で、合計金額には含まれておりません。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ :時価法2025/06/24 13:38
- #4 固定資産処分損の注記(連結)
- ※6 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。2025/06/24 13:38
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 有形固定資産「その他」 3 3 無形固定資産「その他」 0 0 撤去費用 71 218 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産又は資産グループの概要2025/06/24 13:38
(2)減損損失の認識に至った経緯用途 種類 場所 減損損失の金額 機械装置及び運搬具 岡山県加賀郡 5 建設仮勘定、無形固定資産「その他」 大阪市中央区 208 遊休資産 建物及び構築物 愛知県小牧市 0
賃貸用不動産について、売却の意思決定に伴い売却予定資産となったため、帳簿価額を正味売却価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。事業用資産(中国)については、当連結会計年度末における固定資産のうち減損の兆候がある資産またはグループについて、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を正味売却価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。事業用資産(岡山県加賀郡)については、当連結会計年度末における固定資産のうち減損の兆候がある資産またはグループについて、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。事業用資産(大阪市中央区)については、配合システム開発中止に伴い回収可能価額まで帳簿価額を減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。また、将来の使用が見込まれていないことから遊休となった資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2025/06/24 13:38
当連結会計年度における投資活動により使用した資金は、3億6千4百万円(前連結会計年度は7億7千2百万円の支出)となりました。これは有形固定資産の売却、投資有価証券の売却、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得等による収入と、有形固定資産の取得、無形固定資産の取得等の支出が主因とするものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #7 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2025/06/24 13:38
当連結会計年度は、生産設備の更新投資や生産能力の増強を図るため、国内塗料事業で3,539百万円、海外塗料事業で258百万円、照明機器事業で1,282百万円、蛍光色材事業で7百万円、その他事業で12百万円を含めまして、総額5,100百万円の設備投資を実施しました。また、この設備投資額には無形固定資産への投資額も含まれております。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 :主に8年2025/06/24 13:38
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア :社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品:主に5年2025/06/24 13:38
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア :社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。