減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 80億9900万
- 2009年3月31日 +11.68%
- 90億4500万
- 2010年3月31日 -0.09%
- 90億3700万
- 2011年3月31日 -8.24%
- 82億9200万
- 2012年3月31日 -9.23%
- 75億2700万
- 2013年3月31日 -14.65%
- 64億2400万
- 2014年3月31日 -4.84%
- 61億1300万
- 2015年3月31日 -3.57%
- 58億9500万
- 2016年3月31日 +174.5%
- 161億8200万
- 2016年12月31日 -16.3%
- 135億4500万
- 2017年12月31日 +31.64%
- 178億3100万
- 2018年12月31日 +3.62%
- 184億7600万
- 2019年12月31日 +39.47%
- 257億6900万
- 2020年12月31日 +14.56%
- 295億2100万
- 2021年12月31日 +14.8%
- 338億8900万
- 2022年12月31日 +39.03%
- 471億1600万
- 2023年12月31日 +10.95%
- 522億7500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 営業費用のうち主要な費目及び金額は、以下のとおりであります。2024/03/28 16:46
(単位:百万円) 租税 612 211 減価償却費 107 105 手数料 841 596 - #2 事業等のリスク
- ③ 設備投資が収益に結びつかないリスク2024/03/28 16:46
当社グループが掲げるMSVを実現するためには、生産能力の増強と生産性向上のための設備投資を継続的に行う必要があり、今後も引き続き事業機会を捉え、品質やリスク体制、及び収益性を向上させるための投資を行ってまいります。具体的には、デジタル化技術をはじめとするサプライチェーンの物流改善、老朽化設備の維持・更新、労働安全の確保、合理化・IT投資、研究開発・環境保全などへ重点的に投資します。当社グループは、設備投資計画を事業環境の変化に合わせ、柔軟に実施してまいりますが、投資効果が十分に期待できない可能性があり、設備投資の増加や減価償却費の増加等により、当社グループの財政状態及び経営成績等に悪影響が生じる可能性があります。
(5)法律・規制に関するリスク - #3 注記事項－売上原価、販売費及び一般管理費、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 従業員給付費用は、「売上原価」、「販売費及び一般管理費」に計上しております。2024/03/28 16:46
なお、減価償却費は「注記21.有形固定資産」に、償却費は「注記22.のれん及びその他の無形資産」に記載しております。
上の表の従業員給付費用には、以下の主要な経営幹部の報酬が含まれます。 - #4 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (注)1 有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含まれております。2024/03/28 16:46
2 建設中の有形固定資産に関する支出額は、「建設仮勘定」として記載しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/03/28 16:46
営業活動による収入は、1,897億55百万円(前期比774億3百万円増)となりました。主な要因は、税引前利益に減価償却費及び償却費等の非資金支出費用等を加味したキャッシュ・フロー収入(運転資本の増減を除く)が2,161億82百万円、運転資本の減少による資金の増加101億2百万円の収入があった一方で、法人所得税の支払額が365億29百万円あったことなどによるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #6 連結キャッシュ・フロー計算書（IFRS）（連結）
- ⑤【連結キャッシュ・フロー計算書】2024/03/28 16:46
(単位:百万円) 税引前利益 104,495 161,500 減価償却費及び償却費 21,22 47,116 52,275 受取利息及び受取配当金 △4,235 △6,142