建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 3～8年
工具・器具・備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零円とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/30 15:31

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益のうち、主な内訳は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	0	百万円	44	百万円
機械装置及び運搬具	17	百万円	6	百万円

2014/06/30 15:31

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損のうち、売却損の主な内訳は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	0	百万円	57	百万円
機械装置及び運搬具	0	百万円	146	百万円

2014/06/30 15:31

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産並びに担保付債務は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	129	百万円	156	百万円
土地	330	百万円	388	百万円

2014/06/30 15:31

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは主として内部管理上採用している地域別塗料事業、ファインケミカル事業、貸与資産及び遊休資産にグルーピングし、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類
国内子会社(群馬県伊勢崎市他)	遊休資産	土地他
国内子会社(宮城県仙台市)	営業所及び調色工場	建物及び構築物
国内子会社(福島県本宮市)	賃貸土地	土地

(遊休資産)
遊休状態になったことにより割引前将来キャッシュ・フローの見積り総額が帳簿価額を下回るため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(253百万円)として特別損失に計上しております。

2014/06/30 15:31

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法。但し平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっており、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～9年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、海外で計上している販売・技術ノウハウに関する無形固定資産については、利用可能期間に応じて10年から20年の定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零円とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/30 15:31