建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 3～8年
工具・器具・備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零円とする定額法を採用しております。2015/06/29 16:26

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益のうち、主な内訳は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	44	百万円	8	百万円
機械装置及び運搬具	6	百万円	14	百万円

2015/06/29 16:26

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損のうち、売却損の主な内訳は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	57	百万円	1	百万円
機械装置及び運搬具	146	百万円	4	百万円

2015/06/29 16:26

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産並びに担保付債務は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	156	百万円	-	百万円
土地	388	百万円	-	百万円

2015/06/29 16:26

#5 有形固定資産等明細表（連結）

持株会社制への移行に伴う会社分割による減少額
建物 6,702百万円
その他 6,069百万円

2015/06/29 16:26

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法。但し平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっており、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～9年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、海外で計上している商標権、顧客関係及び技術等に関する無形固定資産については、利用可能期間に応じて10年から35年の定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零円とする定額法を採用しております。2015/06/29 16:26