建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 3～8年

2018/04/02 11:26

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の主なものは、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成28年12月31日)		当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
建物及び構築物	-	百万円	45	百万円
機械装置及び運搬具	32	百万円	47	百万円

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#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損のうち、売却損の主なものは、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成28年12月31日)		当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
建物及び構築物	11	百万円	170	百万円
機械装置及び運搬具	110	百万円	202	百万円

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産並びに担保付債務は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年12月31日)		当連結会計年度(平成29年12月31日)
現金及び預金	-	百万円	76	百万円
建物及び構築物	-	百万円	1,369	百万円
機械装置及び運搬具	-	百万円	161	百万円

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額の主なものは次のとおりであります。
建物 建物附属設備 1,565百万円
その他 建設仮勘定 1,440百万円

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～9年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。また、海外で計上している商標権、顧客関係及び技術等に関する無形固定資産については、利用可能期間に応じて5年から35年の定額法を採用しております。ただし、耐用年数を確定できない商標権については非償却としております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零円とする定額法を採用しております。2018/04/02 11:26