4613 関西ペイント

時価

5513億円

PER 予

13.67倍

2010年以降

5.91-44.4倍
（2010-2024年）

1.76倍

2010年以降

0.87-3.02倍
（2010-2024年）

1.68%

ROE 予

12.91%

ROA 予

5.8%

為替換算調整勘定、機械装置及び運搬具（純額）、早期退職関連費用他1件

【期間】

3Q
通期
全期間

年度	為替換算調整勘定		機械装置及び運搬具（純額）		早期退職関連費用		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
2007/03	1.25億		-		-		-
2008/03	0.08億	-93.6%	147億		-		-
2009/03	-85.4億	赤転	136億	-7.5%	-		1百万
2010/03	-69.8億	赤縮	124億	-9%	-		0	-100%
2011/03	-94.9億	赤拡	105億	-15.6%	-		31百万
2012/03	-176億	赤拡	115億	+9.8%	677百万		3百万	-90.3%
2013/03	-116億	赤縮	155億	+34.7%	-		-4百万	赤転
2014/03	-65.7億	赤縮	222億	+43.1%	-		-
2015/03	23.3億	黒転	256億	+15.3%	-		-
2016/03	-105億	赤転	221億	-13.4%	-		-
2017/03	-125億	赤拡	239億	+7.8%	-		-
2018/03	-67.3億	赤縮	261億	+9.5%	-		-
2019/03	-214億	赤拡	289億	+10.5%	-		-
2020/03	-259億	赤拡	311億	+7.5%	-		-
2021/03	-311億	赤拡	300億	-3.4%	-		-
2022/03	-231億	赤縮	320億	+6.7%	-		-
2023/03	-79.4億	赤縮	352億	+10.1%	-		-
2024/03	15.4億	黒転	417億	+18.3%	-		-

2007年3月

為替換算調整勘定: 1億2500万
機械装置及び運搬具（純額）: -
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2008年3月

為替換算調整勘定: 800万
機械装置及び運搬具（純額）: 147億4800万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2009年3月

為替換算調整勘定: -85億3900万
機械装置及び運搬具（純額）: 136億3500万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 100万

2010年3月

為替換算調整勘定: -69億7500万
機械装置及び運搬具（純額）: 124億400万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 0

2011年3月

為替換算調整勘定: -94億9300万
機械装置及び運搬具（純額）: 104億7000万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 3100万

2012年3月

為替換算調整勘定: -175億6100万
機械装置及び運搬具（純額）: 115億
早期退職関連費用: 6億7700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 300万

2013年3月

為替換算調整勘定: -115億6700万
機械装置及び運搬具（純額）: 154億9300万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -400万

2014年3月

為替換算調整勘定: -65億6500万
機械装置及び運搬具（純額）: 221億7400万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2015年3月

為替換算調整勘定: 23億2800万
機械装置及び運搬具（純額）: 255億5800万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2016年3月

為替換算調整勘定: -105億4500万
機械装置及び運搬具（純額）: 221億4400万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2017年3月

為替換算調整勘定: -125億4800万
機械装置及び運搬具（純額）: 238億7700万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2018年3月

為替換算調整勘定: -67億3200万
機械装置及び運搬具（純額）: 261億4100万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2019年3月

為替換算調整勘定: -214億3900万
機械装置及び運搬具（純額）: 288億9800万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2020年3月

為替換算調整勘定: -259億3600万
機械装置及び運搬具（純額）: 310億6700万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2021年3月

為替換算調整勘定: -311億3000万
機械装置及び運搬具（純額）: 300億2400万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2022年3月

為替換算調整勘定: -230億7100万
機械装置及び運搬具（純額）: 320億2200万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2023年3月

為替換算調整勘定: -79億3700万
機械装置及び運搬具（純額）: 352億4600万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2024年3月

為替換算調整勘定: 15億3700万
機械装置及び運搬具（純額）: 416億8800万
早期退職関連費用: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -