機械及び装置、退職給付に係る負債の増減額（△は減少）、商品及び製品期末たな卸高他2件
2008年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 43億500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 支払利息
- 1億7600万
2009年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 35億3900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -100万
- 支払利息
- 1億5300万
2010年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 44億4100万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 支払利息
- 1億600万
2011年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 42億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -11億100万
- 支払利息
- 9800万
2012年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 48億2800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 支払利息
- 7億2900万
2013年3月
- 機械及び装置
- 29億2700万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 46億3900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 支払利息
- 7億7600万
2014年3月
- 機械及び装置
- 25億4900万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -7億300万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 支払利息
- 9億900万
2015年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -2億9700万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 支払利息
- 12億5600万
2016年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -9億4500万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 支払利息
- 9億6400万
2017年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -7億2000万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 支払利息
- 9億5400万
2018年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -30億1600万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 支払利息
- 15億900万
2019年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -4億9200万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 支払利息
- 18億7200万
2020年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 2億7300万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 支払利息
- 17億4900万
2021年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- 1億800万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 支払利息
- 15億8500万
2022年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -14億900万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 支払利息
- 15億3300万
2023年3月
- 機械及び装置
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- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -21億3400万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 支払利息
- 13億2800万
2024年3月
- 機械及び装置
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- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -13億2900万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 支払利息
- 20億9100万