機械及び装置、退職給付に係る負債の増減額(△は減少)、商品及び製品期末たな卸高他2件
2008年3月
2009年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 35億3900万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -18億8700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -100万
2010年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 44億4100万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 3億7100万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
2011年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 42億200万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -3億4300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -11億100万
2012年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 48億2800万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2013年3月
- 機械及び装置
- 29億2700万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品期末たな卸高
- 46億3900万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 12億2300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2014年3月
- 機械及び装置
- 25億4900万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -7億300万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 14億7300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -2億9700万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 13億1600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
2017年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -7億2000万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -9億3600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -30億1600万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 10億4400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -4億9200万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -21億7100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 2億7300万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -4億8800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 1億800万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -11億8500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -14億900万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 19億9400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -21億3400万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 22億6200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2024年3月
- 機械及び装置
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -13億2900万
- 商品及び製品期末たな卸高
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 25億300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -