4613 関西ペイント

時価

5380億円

PER 予

13.34倍

2010年以降

5.91-44.4倍
（2010-2024年）

1.72倍

2010年以降

0.87-3.02倍
（2010-2024年）

1.72%

ROE 予

12.91%

ROA 予

5.8%

売上高 - 日本、機械及び装置、法人税等調整額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上高 - 日本	機械及び装置	法人税等調整額	持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減	連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出	少数株主との資本取引等
2008/03	-	80.3億	25.3億	-	-	-
2009/03	-	75.4億 -6.1%	2.57億 -89.8%	1百万	-	-
2010/03	-	61.6億 -18.2%	0.59億 -77%	0 -100%	-	-
2011/03	-	47.6億 -22.8%	-0.7億赤転	31百万	-	-
2012/03	-	34.8億 -26.8%	22.9億黒転	3百万 -90.3%	-	-
2013/03	1589億	29.3億 -16%	17.4億 -24.2%	-4百万赤転	-	-
2014/03	1670億 +5.1%	25.5億 -12.9%	23.5億 +35.2%	-	-	-
2015/03	1669億 -0.1%	24.4億 -4.4%	1.54億 -93.4%	-	-	144百万
2016/03	1713億 +2.7%	21.4億 -12.1%	2.55億 +65.6%	-	-99億	-
2017/03	1668億 -2.6%	19.2億 -10.2%	-11.9億赤転	-	-52.4億赤縮	-
2018/03	1727億 +3.5%	19.9億 +3.2%	-33.3億赤拡	-	-0.04億赤縮	-
2019/03	1749億 +1.3%	28.8億 +44.8%	-7.6億赤縮	-	-	-
2020/03	1681億 -3.9%	21.8億 -24.3%	19.5億黒転	-	-	-
2021/03	1548億 -7.9%	23.5億 +8.2%	31.4億 +61.2%	-	-0.19億赤拡	-
2022/03	1518億 -1.9%	31億 +31.5%	11.3億 -64%	-	-14.2億赤拡	-
2023/03	1679億 +10.6%	29.4億 -4.9%	3.51億 -68.9%	-	-22.7億赤拡	-
2024/03	1815億 +8.1%	33.3億 +13.1%	10.8億 +208.5%	-	-29億赤拡	-

2008年3月

売上高 - 日本: -
機械及び装置: 80億2900万
法人税等調整額: 25億2700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -
少数株主との資本取引等: -

2009年3月

売上高 - 日本: -
機械及び装置: 75億3700万
法人税等調整額: 2億5700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 100万
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -
少数株主との資本取引等: -

2010年3月

売上高 - 日本: -
機械及び装置: 61億6400万
法人税等調整額: 5900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 0
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -
少数株主との資本取引等: -

2011年3月

売上高 - 日本: -
機械及び装置: 47億5900万
法人税等調整額: -7000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 3100万
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -
少数株主との資本取引等: -

2012年3月

売上高 - 日本: -
機械及び装置: 34億8400万
法人税等調整額: 22億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 300万
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -
少数株主との資本取引等: -

2013年3月

売上高 - 日本: 1589億2000万
機械及び装置: 29億2700万
法人税等調整額: 17億3900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -400万
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -
少数株主との資本取引等: -

2014年3月

売上高 - 日本: 1669億6100万
機械及び装置: 25億4900万
法人税等調整額: 23億5100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -
少数株主との資本取引等: -

2015年3月

売上高 - 日本: 1668億6600万
機械及び装置: 24億3600万
法人税等調整額: 1億5400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -
少数株主との資本取引等: 1億4400万

2016年3月

売上高 - 日本: 1712億9000万
機械及び装置: 21億4200万
法人税等調整額: 2億5500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -98億9700万
少数株主との資本取引等: -

2017年3月

売上高 - 日本: 1667億7100万
機械及び装置: 19億2400万
法人税等調整額: -11億8600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -52億4400万
少数株主との資本取引等: -

2018年3月

売上高 - 日本: 1726億7500万
機械及び装置: 19億8600万
法人税等調整額: -33億3400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -400万
少数株主との資本取引等: -

2019年3月

売上高 - 日本: 1748億8200万
機械及び装置: 28億7500万
法人税等調整額: -7億6000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -
少数株主との資本取引等: -

2020年3月

売上高 - 日本: 1681億1000万
機械及び装置: 21億7600万
法人税等調整額: 19億4900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -
少数株主との資本取引等: -

2021年3月

売上高 - 日本: 1547億6400万
機械及び装置: 23億5400万
法人税等調整額: 31億4200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -1900万
少数株主との資本取引等: -

2022年3月

売上高 - 日本: 1518億4500万
機械及び装置: 30億9600万
法人税等調整額: 11億3000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -14億1900万
少数株主との資本取引等: -

2023年3月

売上高 - 日本: 1679億600万
機械及び装置: 29億4400万
法人税等調整額: 3億5100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -22億6700万
少数株主との資本取引等: -

2024年3月

売上高 - 日本: 1815億2100万
機械及び装置: 33億2900万
法人税等調整額: 10億8300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出: -29億
少数株主との資本取引等: -