4613 関西ペイント

時価

4533億円

PER 予

11.23倍

2010年以降

5.91-44.4倍
（2010-2024年）

1.62倍

2010年以降

0.87-3.02倍
（2010-2024年）

1.81%

ROE 予

14.39%

ROA 予

5.32%

投資有価証券の償還による収入、売上高、長期貸付金他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券の償還による収入		売上高		長期貸付金		持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-		2566億		1.12億		-1百万		-
2009/03	-		2300億	-10.4%	1.35億	+20.5%	-		-0.01億
2010/03	-		2224億	-3.3%	4.73億	+250.4%	-		0	+100%
2011/03	-		2370億	+6.6%	2.44億	-48.4%	-		-11億
2012/03	-		2566億	+8.3%	0.65億	-73.4%	-		-
2013/03	-		2941億	+14.6%	0.48億	-26.2%	-		-
2014/03	-		3205億	+9%	1.03億	+114.6%	-		-
2015/03	30億		3493億	+9%	1.01億	-1.9%	-		-
2016/03	-		3281億	-6.1%	0.64億	-36.6%	-		-
2017/03	-		3302億	+0.6%	1.17億	+82.8%	-		-
2018/03	-		4020億	+21.7%	1.63億	+39.3%	-		-
2019/03	-		4274億	+6.3%	1.11億	-31.9%	-		-
2020/03	-		4069億	-4.8%	22.9億	大幅増	-		-
2021/03	-		3646億	-10.4%	22.6億	-1.6%	-		-
2022/03	-		4192億	+15%	22.6億	+0.2%	-		-
2023/03	-		5091億	+21.4%	24.5億	+8.5%	-		-
2024/03	-		5623億	+10.5%	27.8億	+13.4%	-		-

2008年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 2565億8600万
長期貸付金: 1億1200万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -100万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 2299億8800万
長期貸付金: 1億3500万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -100万

2010年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 2224億100万
長期貸付金: 4億7300万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: 0

2011年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 2369億8400万
長期貸付金: 2億4400万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -11億100万

2012年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 2565億9000万
長期貸付金: 6500万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 2940億5300万
長期貸付金: 4800万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 3204億5300万
長期貸付金: 1億300万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

投資有価証券の償還による収入: 30億
売上高: 3493億3300万
長期貸付金: 1億100万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 3281億1800万
長期貸付金: 6400万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 3302億3500万
長期貸付金: 1億1700万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 4019億7700万
長期貸付金: 1億6300万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 4274億2500万
長期貸付金: 1億1100万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 4068億8600万
長期貸付金: 22億9200万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 3646億2000万
長期貸付金: 22億5500万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 4191億9000万
長期貸付金: 22億5900万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 5090億7000万
長期貸付金: 24億5200万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

投資有価証券の償還による収入: -
売上高: 5622億7700万
長期貸付金: 27億8100万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
持分法の適用範囲の変動: -