建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/30 9:47

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	12百万円
機械装置及び運搬具	6	4

2014/06/30 9:47

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	83百万円	44百万円
機械装置及び運搬具	53	22

2014/06/30 9:47

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	88百万円	120百万円
機械装置及び運搬具	67	44

2014/06/30 9:47

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 兵庫県尼崎市 ラック倉庫の取得 570百万円

2014/06/30 9:47

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
国内会社…………定率法
在外連結子会社…定額法
ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)について、定額法を採用しております。
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については3年間均等償却を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械装置 7～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
国内会社…………定額法
在外連結子会社…定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、グループ各社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2014/06/30 9:47