有価証券報告書-第150期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
国内会社…………定率法
在外連結子会社…定額法
ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)について、定額法を採用しております。
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については3年間均等償却を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械装置 7～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
国内会社…………定額法
在外連結子会社…定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、グループ各社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。