建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/07/13 9:17

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	12百万円	10百万円
機械装置及び運搬具	4	16

2016/07/13 9:17

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	44百万円	15百万円
機械装置及び運搬具	22	20

2016/07/13 9:17

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	120百万円	62百万円
機械装置及び運搬具	44	92

2016/07/13 9:17

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 神奈川県平塚市 平塚事業所事務棟の取得 1,011百万円
建物 兵庫県尼崎市 カラーセンター拠点の設立 794百万円

2016/07/13 9:17

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
国内会社…………定率法
在外連結子会社…定額法
ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～25年
②無形固定資産(リース資産を除く)
国内会社…………定額法
在外連結子会社…定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、グループ各社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/07/13 9:17